統合レンタカー施設(consolidated-rental-car-center)のカテゴリがGoogleビジネスプロフィールに追加されました

「2025年12月10日」に「統合レンタカー施設(consolidated-rental-car-center)」のカテゴリがGoogleビジネスプロフィールに追加されました。

※Googleの公式解説がないため、内容は著者の解釈に基づきます。

「統合レンタカー施設」カテゴリとは

「統合レンタカー施設(Consolidated Rental Car Center)」とは、複数のレンタカー会社が一つの建物・エリアに集約された大規模な施設を指します。英語では「CONRAC(コンラック)」と略されることもあり、主に空港や大規模交通ターミナルに隣接して設置されるのが一般的です。

日本では「レンタカーセンター」「レンタカー統合ビル」などと呼ばれることがあります。たとえば、羽田空港・成田空港・関西国際空港・那覇空港などの大型空港では、トヨタレンタカー・日産レンタカー・オリックスレンタカー・タイムズカーなど複数のブランドが同一施設内または隣接した区画に集まり、利用者がバスや連絡通路で一括アクセスできるようになっています。

従来のレンタカー営業所は各社が個別の場所に点在していましたが、「統合レンタカー施設」では複数のレンタカー会社が共用のカウンターホールや駐車スペースを持ち、利用者が複数社を比較しながら手続きを行える利便性の高い形態です。利用者にとっては「移動が楽」「比較しやすい」というメリットがあり、空港を管理する自治体や国土交通省、空港運営会社(コンセッション事業者)が主導して整備するケースが増えています。

このカテゴリは、単なる「レンタカー会社(Car rental agency)」とは明確に区別されます。個別のレンタカーブランドの営業所ではなく、あくまで「複数社が集約された施設・ターミナル全体」を指すカテゴリである点が重要です。施設全体を管理・運営する事業者や、空港内の複合レンタカースペースを案内する情報拠点として活用するカテゴリとして位置づけられます。

このカテゴリを設定すべき施設・業種

以下のような施設・運営主体が、このカテゴリの主な対象となります。

① 空港内・空港隣接のレンタカーセンター(複数社集約型)
羽田・成田・関空・新千歳・那覇など大型空港において、複数のレンタカーブランドが1つのビルや共用ターミナルに集約されている施設が最も典型的な対象です。空港のターミナルビル内やシャトルバスで数分の場所にある「レンタカーセンタービル」がこれに該当します。

② 新幹線駅・大型鉄道ターミナル付近の集約型レンタカー拠点
新幹線駅や大型バスターミナルに隣接し、複数のレンタカー会社が共同で案内・貸し出しを行うような集約施設も対象となりえます。

③ 空港・交通インフラの運営管理会社・コンセッション事業者
空港を運営する民間事業者(コンセッション事業者)や、レンタカーセンターのビル管理・運営を担う企業が、施設のGoogleビジネスプロフィールを作成・管理する際に活用できるカテゴリです。

④ 複数ブランドを取り扱うレンタカー代理店・比較予約プラットフォーム(実店舗型)
複数社のレンタカーを一括で案内・予約できる実店舗型の代理店やサービスカウンターにも、このカテゴリが適用できる可能性があります。

⑤ リゾート地・観光地のレンタカー集約エリア
沖縄本島・石垣島・宮古島などの離島リゾートや、北海道・京都など観光需要の高いエリアで、複数社が一つのエリアに集まった案内所・ターミナルがある場合も対象となります。

メインカテゴリに設定すべき?追加カテゴリに設定すべき?

この判断は、そのGoogleビジネスプロフィールが「何の施設として認識されるべきか」によって決まります。

メインカテゴリとして設定すべきケース:
施設の主目的が「複数レンタカー会社の集約ターミナルとして機能すること」である場合、つまり施設全体のGBPとして「統合レンタカー施設」のカテゴリを登録する場合は、メインカテゴリへの設定が適切です。空港のレンタカーセンタービルや、複数社が入居するレンタカー専用施設がこれに該当します。

追加カテゴリとして設定すべきケース:
個別のレンタカーブランドの営業所が「Car rental agency(レンタカー会社)」をメインカテゴリとして設定したうえで、「集約施設内に入居している」という情報を補完する目的で追加カテゴリとして設定する場合も有効です。また、空港ターミナルや交通ハブ施設が本来のメインカテゴリを持ちつつ、付帯サービスとしてレンタカーセンターを案内している場合にも、追加カテゴリとしての活用が考えられます。

一般的な個人経営のレンタカー店舗(1社運営)には適さないカテゴリですので、設定の際は施設の性格をよく確認してください。

カテゴリ設定がGoogleマップ・Google検索に与える影響

Googleビジネスプロフィール(GBP)におけるカテゴリ設定は、Googleマップや検索結果での表示に直接影響します。適切なカテゴリを設定することで、以下のような効果が期待できます。

① 関連キーワードでの検索表示に有利になる
「空港 レンタカーセンター」「〇〇空港 レンタカー まとめて」「レンタカー 一括 ターミナル」といった検索クエリに対して、Googleが施設を適切な候補として認識しやすくなります。カテゴリはGoogleのローカル検索アルゴリズム(MEO)において最重要シグナルの一つです。

② Googleマップでの施設種別アイコン・表示が最適化される
マップ上でのアイコン表示や施設の種別説明が、カテゴリに基づいて自動的に最適化されます。利用者が地図を見た際に「この施設が何であるか」を直感的に理解しやすくなります。

③ 競合他社との差別化ポイントになる
「統合レンタカー施設」というカテゴリを正確に設定している施設は、まだ少ないと考えられます。早期に設定することで、同カテゴリの検索において上位表示される可能性が高まります。

④ 「近くのレンタカーセンター」検索に対応できる
スマートフォンからの「現在地 近く レンタカー」といった位置情報を活用した検索(ローカル検索)に対しても、適切なカテゴリ設定は有効に機能します。観光客・ビジネス渡航者がその場でスマートフォンを使って検索するシーンで、施設が表示されやすくなります。

⑤ Googleの「ビジネスの説明」「属性」との組み合わせで情報の信頼性が向上する
カテゴリ設定と合わせて、営業時間・電話番号・Webサイト・写真などの情報を充実させることで、Googleが施設を「信頼できる情報源」として評価しやすくなり、検索結果への表示頻度(インプレッション数)の向上につながります。

Googleビジネスプロフィールでのカテゴリ設定方法

以下の手順で設定できます。

  1. Googleビジネスプロフィールマネージャーにアクセスし、対象のビジネスを選択します。
  2. 「プロフィールを編集」をクリックします。
  3. 「ビジネスカテゴリ」の編集領域を開きます。
  4. メインカテゴリとして設定する場合はメインカテゴリ欄を、追加で設定する場合は「別のカテゴリを追加」から設定します。
  5. カテゴリ名を入力して該当カテゴリを選択し、保存します。

なお、カテゴリ名は日本語で「統合レンタカー施設」と入力すると候補に表示される場合がありますが、表示されない場合は英語スラッグ「consolidated rental car center」で検索してみてください。Googleのカテゴリは随時更新されており、検索候補への反映には数日〜数週間かかる場合があります。

カテゴリ設定に不安がある場合や、複数の施設をまとめて管理したい場合は、GBP専門の運用代行サービスの活用も検討してみてください。適切なカテゴリ設定は、MEO対策(Googleマップでの上位表示施策)の基盤となる重要な作業です。

まとめ

「統合レンタカー施設(consolidated-rental-car-center)」は、2025年12月10日にGoogleビジネスプロフィールへ新たに追加されたカテゴリです。空港や大型交通ターミナルに隣接する複数社集約型のレンタカーセンターを運営・管理する施設に特化した、非常に専門性の高いカテゴリです。

このカテゴリを正確に設定することで、「空港 レンタカーセンター」「複数社 レンタカー まとめて」などの検索クエリに対してGoogleマップや検索結果に表示されやすくなり、観光客・出張者などのターゲット利用者へのリーチ拡大が期待できます。

カテゴリ設定はGoogleビジネスプロフィール(旧Googleマイビジネス)の運用において最も基礎的かつ重要な施策の一つです。まだ設定が済んでいない施設は、この機会にぜひ見直してみてください。設定方法がわからない・プロに任せたいという場合は、MEO対策の専門家へご相談いただくことをおすすめします。

引き続き、Googleビジネスプロフィールの最新カテゴリ情報はこのサイトで随時公開していきます。気になるカテゴリがあれば、カテゴリ一覧ページもあわせてご確認ください。

この記事を書いた人

友添 成隆

友添 成隆

日本のインターネット黎明期から活躍するITコンサルタントです。ドメインレジストラ事業、レンタルサーバ事業、Web開発事業など、多岐にわたるプロジェクトを手掛けてきました。その後、企業向けグループウェアのASP事業や大手不動産企業のWeb開発にも携わり、豊富な経験を積んでいます。2015年からは、株式会社おもてなしドットコムの代表取締役として、ストリートビューや360度ビュー(バーチャルツアー)の提供、MEO対策、中小企業のITコーディネーターなど、多方面で活動を展開しています。これらの取り組みを通じて、日本のIT業界の発展に大きく貢献しています。