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Googleマイビジネスにはいくつもの編集項目がありますが、その一つである「情報」では店名や住所、営業時間といったビジネスの基本的な情報を設定します。
設定項目も多い上、中には詳細な情報の入力も求められるので面倒に思われる方もいらっしゃるとおもいますが、しかし、この「情報」にはただGoogleマップの利用者に見せる以上に重要な役割があるのです。
それは、「検索エンジンへのアピール」です。
Googleマップの検索エンジンは、Googleマップを利用するユーザーが入力した検索ワードからローカル検索のリストを作りますが、その作成にあたって検索エンジンのアルゴリズムがこの「情報」の内容を参照・評価していることは間違いありません。
検索エンジンのアルゴリズムに高く評価されたGoogleマイビジネスがローカル検索で上位にランクインするのですから、ただ項目を埋めるのではなく、検索エンジンが正しく理解・評価できるように情報を設定することがMEO対策として非常に重要になります
Googleマイビジネスの編集の前に
これからGoogleマイビジネスの「情報」について説明していきますが、その前にGoogleマイビジネスの編集にとってとても大切な注意点を２つ申し上げます。
それは、「全ての項目を埋めること」と「NAPの統一」です。
Googleマイビジネスの全ての項目を埋める
まず重要な事は、Googleマイビジネスに用意されている項目は「全て設定してください」。
そもそもGoogleマイビジネスの項目は業種・カテゴリによって異なるところもありますが、基本的には同じですし、項目によってはリストから選択させるなど、設定できる内容が制限されています。
これは入力内容を定型化することでローカル検索結果に悪影響を及ぼす不明確な情報を少なくするとともに、ユーザーの判断を誤らせる恐れのあるビジネスオーナーの過剰なPR表現を排除するためではないかと考えられます。
検索エンジンはGoogleマイビジネスが持つこれら限られた情報（実際にはマイビジネス以外のインターネット上の情報も判断材料としていますが）からユーザーの条件に適合した検索結果を判断するのですが、情報が入っていなければ判断する材料がありませんから検索対象に入らない恐れもあります。
逆に、入力・設定されている項目の情報が多ければ多いほど、様々な条件で検索候補となり、ユーザーの目に触れる可能性が高まります。
Googleマップ画面の限られたスペースに表示されるGoogleマイビジネスの情報は、それほど多くありません。
可能な限り全ての項目を埋めるようにしましょう。
NAPの統一
NAPとは、
- Name（店舗や企業の名前）
- Address（住所）
- Phone（電話番号）
の頭文字からなる略語ですが、この3つの情報については、インターネット上にある全ての場所で「一字一句同じ表記」にするよう心がけてください。
その理由は、敢えて大袈裟にいえば、「インターネット上での情報は全てつながってお互いを参照し合っている」ので、その効果を十分に受けるためには情報の表記を統一すべき、ということになります。
「神戸市中央区海岸通８番」と「神戸市中央区海岸通8番」、「078-381-8887」と「０７８－３８１－８８８７」は、アナログで判断している人間には同じ情報と判断できますが、デジタルで判断する検索エンジンなどのプログラムは、全角数字と半角数字を区別してしまい「別の情報」と判断しまう可能性があります。
せっかく時間も費用もかけてインターネット上にたくさんの情報を発信・蓄積しても、ただ文字の表記が異なるだけでそれぞれが別の情報と判断されてしまっては、まるでざるに水を注ぐようにもったいないことです。
そしてこれはNAPだけではなく、あなたのビジネスのサービスや商品の名前、特徴など全ての情報についても同様です。
もし今、あなたのビジネスの情報がホームページやSNS、情報サイトや広告サイトで同じ表記になっていなければ、これを機会に全て同じ表記に統一させることを強くご提案します。
情報の編集ービジネス名
Googleマイビジネスが消えた！
東京、新橋の焼き鳥屋「おもてなし」は、炭火でじっくり焼いた徳島名産地鶏「阿波尾鶏」が自慢のお店です。
焼き鳥の他にもビジネスオーナーが全国各地の酒蔵や酒店から集めてくる有名地酒も人気で、しかも山手線の新橋駅からわずか徒歩数分と近いことから、「仕事帰りにちょっと一杯」はもちろん年末年始や歓送迎会シーズンなども大いににぎわいます。
そしてこの度、こちらのお店もMEO対策を始めることになり、「検索上位3位以内の日だけ成果報酬をいただく」と宣伝しているMEO対策業者に依頼しました。
そして彼らから変更を提案されたGoogleマイビジネスのビジネス名は、お店の特徴やアピールしたい特徴がてんこ盛りされた、
「歓送迎会・女子会・新年会・忘年会は新橋のおもてなしで！新橋駅から徒歩2分 日本全国の旨い地酒が呑める店 徳島名産地鶏阿波尾鶏 炭火焼き鳥 おもてなし」でした。
新しいビジネス名になってから数日間、MEO対策業者が指示したてんこ盛りのビジネス名のおかげでしょうか、ローカル検索順位は急上昇しました。
しかしそれからあまり日を置かずに、大変なことが起こります。
ビジネスオーナーが何気なくローカル検索していると、なぜかビジネス名が店名の「おもてなし」だけに変更されているだけでなく、検索順位も大きく下がっているのです。
驚いたビジネスオーナーはあわててMEO対策業者に連絡しますが、検索順位が下がると成果報酬が得られなくなるMEO対策業者は、すぐにてんこ盛りのビジネス名に戻すようビジネスオーナーへ指示します。
ビジネスオーナーは指示通りにビジネス名を戻しますが、そのようなことが１、2度繰り返されたある日、Googleから注意メールが届き、なんとその時から「おもてなし」のGoogleマイビジネスはローカル検索で見つけられなくなり、しかもオーナーのGoogleアカウントも使用停止されたため、一切Googleマイビジネスが編集できなくなりました。
焦ったビジネスオーナーはMEO対策業者に助けを求めますが、彼らはどうすることもできないのか「ちょっと様子を見ましょう。」としかアドバイスしてくれません。
１、2週間ほどすると、Googleアカウントの使用停止は解除され、Googleマイビジネスも検索されるようになりましたが、検索順位は以前よりかなり下がってしまいました。
禁断の手法
Googleマイビジネスのローカル検索順位を上げるMEO対策で、かつて一世を風靡した効果絶大な、しかし今は絶対にしてはいけない手法がありました。
それは、「ビジネス名に検索キーワードを入れること」。
ビジネス名とは、Googleマイビジネスの最上部にある画像（バナー画像といいます）の下、最も大きな文字で表示されているビジネスの名称で、いわゆる店名、施設名のことです。
ビジネス名はGoogleマイビジネスで最も目立つ情報の一つであるだけでなく、かつては検索エンジンもその情報を重要視しているとされていたため、ビジネス名にビジネスの特徴や所在地情報を付け加えることは、手っ取り早く検索順位を上げる、しかも効果的な方法としてMEO対策を仕事する人たちには広く知られていました。
しかも、この手法はGoogleのガイドラインで禁止されていたにもかかわらず、Googleからの指摘も殆ど無かったので、実際に多くのMEO対策業者が提案していました。
Google に掲載するローカル ビジネス情報のガイドライン
ビジネス名に不要な情報を含めることはできません。含めると、リスティングが停止される可能性があります。
しかし世間でMEO対策への認知が広まるにつれ、にわかのMEO対策業者が増えてくる中で、とくに2018年ごろから急に数を増やした成果報酬型（検索順位が〇位以内の日だけ日額〇〇〇円の成果報酬をいただきます）の業者の多くが、成果報酬を早く、確実に発生させるために、この手法を積極的に提案するようになりました。
その結果、「歓送迎会・女子会・新年会・忘年会は新橋のおもてなしで！新橋駅から徒歩2分 日本全国の旨い地酒が呑める店 徳島名産地鶏阿波尾鶏 炭火焼き鳥 おもてなし」のような、検索キーワードを「無理やり盛り込んだ」ビジネス名が非常に多く見られるようになったのです。
この状況を危険と考えたGoogleは、上記のガイドラインを厳しく適用する方向に転じ、2019年ごろから、このような手法を採っていると思われるGoogleマイビジネスについては常時インターネット上を巡回しているGoogleのロボット（検索エンジンのプログラムの俗称です）が発見次第、ビジネス名を勝手に修正するようになりました。
また、検索エンジンによるチェックのほかに、ユーザーが問題有りと思うGoogleマイビジネスについて、ビジネスオーナーにクレームを入れる仕組みも設けています。
さらにGoogleが徹底しているのは、ガイドライン違反を繰り返す悪質なGoogleマイビジネスをユーザーが直接Googleに通報できるサイトまで作ってしまい、しかもこの審査はAI（人工知能）ではなく人間が行う、つまり人件費というコストをかけて行うくらいですから、Googleがこの問題を深刻に考えているだけでなく、不正を撲滅しようとする非常に強い意志をも感じることができます。
ガイドライン違反に関する通報フォーム（英語サイト） Business Redressal Complaint Form
ビジネスオーナーがこれらの修正や警告を無視してガイドライン違反を続けていると、ついには「おもてなし」のようにGoogleマイビジネスがローカル検索対象から外れてしまったり、Googleアカウントが使用停止されるなどのペナルティを受けます。
最悪、Googleマイビジネスが削除され、これまでアップしてきた写真や投稿記事、クチコミなどの情報や評価実績も全て無くなってしまう可能性もあります。
こういったGoogleの対応は、ユーザーの判断を誤らせる情報を排除するだけでなく、Googleマップをはじめとする無料でユーザーに提供されているサービスの品質を維持するためであり、それはインターネット上の広告収入をビジネスとするGoogleが決して譲れないところなのです。
なぜなら、いくら一生懸命にGoogleが無料で様々なサービスを提供したとしても、そのサービスが利用する価値のあるもの、検索サービスであれば「検索者の必要とする結果が返ってくる」ものでなければ、誰も使ってくれなくなり、結果的にGoogleの評価を下げるとともに広告媒体としても利用しようと思わなくなるからです。
ビジネス名＝正式な店名・施設名が原則です
上の焼き鳥屋「おもてなし」の例ですと、正しいビジネス名は「おもてなし」とするのが原則です。
シンプルです。
「店ん名前だけやとどういった店か分からんし、店ん特徴も伝えられんけん、お店ば探しよる人ん役に立たんのやなか？」博多の人でなくてもそういいたくなるでしょう。
ただGoogleマイビジネスには、後述のようにビジネスの業種や分類のための「カテゴリ」という項目が用意されており、さらにカテゴリは必須のメインカテゴリ以外にも複数を設定できますから、ローカル検索にこのようなキーワードが含まれていえば当然検索対象となります。
それだけではなく、ユーザーがGoogleマイビジネスを見れば、その中に掲載されている投稿記事や写真、クチコミ、メニューなどの情報からもビジネスの特徴を知ることができます。
さらに、この原則には例外事項もあり、例えばホームページやのれん、看板などに店名と合わせて記載されている文言がある場合は、それらを使用することが認められる場合があります。
具体的には、現在までの相当な期間に渡って、のれんや看板に「新橋 炭火やきとり おもてなし」と地名やサービス内容を店名と合わせて表記している事実があるとか、自社ホームページやグルメサイトなどでも店名として「新橋 炭火やきとり おもてなし」と紹介しているような場合が該当します。
ただしこのようなビジネス名にする場合は、Googleから疑われてもしっかり反論できるように、マイビジネスからリンクする自社ホームページ内は無論、SNSに発信している情報や写真、のれん、看板、割りばしの袋といったあらゆるところで見られる店名も統一しておくべきです（つまり「NAPの統一」です）。
なお、この例外規則から考えると、ローカル検索でヒットしやすいキーワードを念頭においてお店の名前を決めるケースもこれからは出てくるかもしれません。
ビジネス名に検索キーワードが含まれる効果は絶大ですから、開店時から店名を「地酒と地鶏の店 炭火焼き鳥 おもてなし新橋店」などとしておけば、Googleから疑われることもなく、しかもMEO対策としては最強のビジネス名になる訳ですから。
情報の編集ーカテゴリ
「カテゴリ」はそのビジネスの業種やサービスの内容を表します。
カテゴリは検索エンジンが重要視する情報の一つである「関連性」に大きく影響するので、ビジネスを具体的に表すカテゴリを１つメインカテゴリとして指定しなければいけません。
カテゴリはリストから選択します。
注意が必要なのは、カテゴリはGoogleがあらかじめ用意しているカテゴリリストから選択しなければならない点です。
このリストは2018年12月時点のカテゴリリストですが、カテゴリは現在も随時追加されています。
例えば上に上げた新橋の焼き鳥屋「おもてなし」は炭火で焼く阿波尾鶏が売りの焼き鳥屋ですから、カテゴリリスト内にあって、かつビジネスの内容を最も適切に表現している「焼き鳥店」をメインカテゴリとすべきでしょう。
ただ、今回はちょうどよいカテゴリをリストから見つけることができましたが、希望のカテゴリがリストに存在していないことは十分にあり得ます。
上の例にある「おもてなし」では徳島名産の阿波尾鶏の炭火焼きが名物ですが、カテゴリリストに「阿波尾鶏」「炭火焼」は存在しないため、残念ながらこの言葉をカテゴリとして設定することできません。
このような場合は、リストを注意深く検索して、出来るだけビジネスとの関連性が高い語句を選択する必要があります。
なお、カテゴリリストの中にビジネスオーナーが設定したいワードが無くてもそれほど心配しなくても大丈夫です。
Googleの検索エンジンは非常に優秀で、文字が一致していなくても前後の文脈や使用例、Googleマイビジネスやインターネット上の他の情報などから関連が類推されるものは検索対象としていることは間違いありません。
そういう意味では、メインカテゴリは出来るだけ広くビジネスを広く解釈したものを選択する方がユーザーの目に止まりやすくなるという考え方もできます。
例えば、メインカテゴリを飲食サービスを提供する場所として広義に捉えて「レストラン」とし、追加カテゴリに専門性を表す「ピザ店」や「パスタ専門店」と設定すると「何を食べるかは決めていない」人へのアプローチが増えるため、メインカテゴリを「ピザ店」や「パスタ専門店」にするよりも多くのユーザーの目に留まる可能性が広がります。
しかし逆に、「ピザが食べたい！」と決めているユーザーに対しては専門性が低くなるので検索順位は下になるかもしれませんし、カテゴリが「ピザ店」になっている方がより専門的で味も期待できる、とユーザーに思ってもらえる可能性もあります。
検索エンジンのアルゴリズムは非常に複雑なので、単純にカテゴリだけでローカル検索順位を決めていないはずですが、カテゴリはGoogleマイビジネスの必須項目でもありますので、十分に検討してみる価値はあります。
カテゴリは複数設定できます。
Googleマイビジネスにはメインカテゴリしか表示されませんが、必須であるメインカテゴリの他に８つ、計9つまで設定することができます。
多く設定する必要は無い様ですが、必要と思われるカテゴリがあれば追加カテゴリを設定しても良いでしょう。
追加カテゴリについては、先に上げたヘルプに加え、別にガイドラインも提供されています。
カテゴリは、顧客が目的の関心事を正確に見つけるのに役立ちます。最新のビジネス情報を正確に設定するには、以下の点をご確認ください。
カテゴリについては「可能な限り少なく設定」と書かれていますので、9つ全部を使う必要は無いですし、あくまで事業内容ですから「うちは大衆食堂なんで中華料理からイタリア料理、和食、韓国料理まで何でも提供します」とメニューにあるものすべて追加カテゴリにするのは、明らかに間違った設定をしていると判断されるかもしれません。
また事業として営んでいればなんでもOK、ということも無いので注意が必要です。
例えばホームページ制作会社がメインカテゴリを「ITコンサルタント」、追加カテゴリに「ウェブデザイナー」とするのは問題ないですが、趣味の自転車関係の車体や部品販売も同じ会社で行っているからといって「自転車屋」を追加カテゴリにするのは、検索エンジンがカテゴリに関連性を評価できず、ローカル検索結果に悪影響を及ぼす可能性があります。
つまり、カテゴリを増やして意図的にローカル検索順位を上げようとしていると検索エンジンに判断されると、不正なGoogleマイビジネスとしてペナルティを受ける恐れがある、ということです。
カテゴリによってGoogleマイビジネスの内容が変わることもあります。
カテゴリによってGoogleマイビジネスの内容（項目）が増えたり変更されることがあります。
”カテゴリ固有の機能” リスティングに使用できる特別な機能が表示されます。この機能はビジネス カテゴリに応じて異なります。
これはホテルのGoogleマイビジネス例ですが、「空室状況の確認」といった料金比較サイトの広告や、ホテルの特徴や評価をアイコンで表現した「ハイライト」、周辺地域の情報や交通機関をまとめた「立地情報」といった、他のカテゴリにはない情報がいくつも含まれています。
特にホテルなど宿泊施設は検索ニーズが高いだけでなく、Googleへの広告収入といった経済的な貢献度も高いことから、GoogleもGoogleマイビジネス改善に力を入れています。
また、飲食店の場合はGoogleマイビジネスの中でメニューを写真付きで紹介できるようにもなっています。
こういった表示や設定はGoogleマイビジネスのカテゴリによって自動的に行われますので、ビジネスオーナーが自由に設定する必要はありませんし、設定する事もできません。
ところで、少し話は逸れますが、こういったGoogleマイビジネスの仕様変更や機能追加について、Googleから事前に通知、案内されることはまずありません。
いつの間にか変わっています。
Googleからすれば、
「誰からもお金をもらわず、全て自社の費用で提供しているサービスなんだから、何かを変えたところで誰からも文句を言われる筋合いはない」
ということでしょうが、こういった変更・追加があるたびにビジネスオーナーだけでなく私たちのような業者も戸惑うことがしばしばですし、こういったGoogleの勝ってきままで高飛車な姿勢を嫌いGoogleマイビジネスをはじめとするGoogleサービスを活用しない人もたくさんいらっしゃることも事実です。
そのお気持ちは私たちも十分に理解できるのですが、別の見方をすれば、Googleは自らの費用でビジネスオーナーが無料で活用できる広告宣伝ツールの機能改善に向けて、試行錯誤を繰り返してくれている良心的な企業である、と好意的に評価することもできるかもしれません。
ともかく、Googleマイビジネスにはこういった機能追加や削除といった変更がこれからも頻繁にあることは間違いありませんから、MEO対策を始められたあとは、放置せずこまめに内容をチェックする必要があります。
情報の編集ー住所
住所の編集ではビジネスの拠点となる店舗・施設の住所情報を「国」「郵便番号」「都道府県」「住所」と分けて入力します。
配達型、出張型のサービスの場合は次の「サービス提供地域の追加」も忘れずに設定してください。
なお、入力にあたっては上述の「NAPの統一」を心がけてください。
国または地域
日本の場合は日本が選択されています。
郵便番号
7桁の郵便番号を正確に入力して下さい。位置情報による検索にも影響する可能性がありますので必ず正確に入力して下さい。
都道府県
選択式になっていますので正しい都道府県を選択して下さい。
住所
都道県名以降の市区町村にあたる部分から地番までを「住所」へ、ビル名、フロア、号室などの情報を「住所２」へ入力してください。
なお、ここまで入力した情報を元に自動的にGoogleマップ上へピンが立ちますが、ピン位置が実際の場所と異なっている場合はマップ上のピンを移動させることで変更できます。
情報の編集ーサービス提供地域の追加
ユーザーの多くは、サービスを提供してくれる場所を探して「自らが移動する」ことを前提にGoogleマップを利用するので、Googleマイビジネスの多くは店舗型、すなわち営業店舗が存在し、その場所でサービスを提供しているビジネスです。
しかし中には、出張や配達によってサービスを提供している、また併せて店舗でもサービスを提供しているビジネスも当然存在しています。
非店舗型のビジネスの場合
あなたのビジネスが商品やサービスを配達・出張の形で提供している場合は、その提供地域を設定できます。
全国をサービス提供地域にしている場合は、「日本」と入力することもできます。
サービス提供地域は最大20か所まで設定できますが、自由に地域を入力することはできず、
- 郵便番号
- 「地域を検索して選択します」へ入力した文字よりGoogleが自動で提示するリスト
から地域を選択しなければいけませんが、特に文字入力からの選択にはちょっとコツが必要です。
例えば、大阪市東成区でサービスを提供している場合、「地域を検索して選択します」に大阪市と入力しても東成区はリストに上がってきません。
この場合は「大阪市」からではなく、「東」から入力すると、「成」を入力した時に「東成区」がリストに上がってきます。
なお、非店舗型のビジネスはユーザーが来店することを想定していないため、住所の入力は不要で、Googleマップにピンも立ちません。
非店舗型と店舗型を同時にサービス提供している場合
出前を受け付ける中華料理屋のように、「店内でも飲食できるし、配達もしている」といったビジネスも当然あるでしょう。
こういったビジネスの場合は、サービス提供地域の設定ができるだけでなく、店舗型と同じく住所の登録も可能でユーザーが来店できるようにGoogleマップにピンも立ちます。
ただし、サービス提供地域を登録することによって配達・出張型のサービスを求めるユーザーには見つけてもらいやすくなる半面、ローカル検索結果の判断基準の一つ「距離」評価については店舗型だけのビジネスと比べるとマイナス評価を受けます。
つまり、特に条件を設けず普通にローカル検索を行うユーザーからは、逆に見つけにくくなることが予想されます。
あなたのビジネスが配達・出張と店舗のどちらを優先するかによって、この項目を使用するか否か判断してください。
情報の編集ー営業時間
Googleマップからローカル検索するユーザーにとって、営業時間は非常に重要な情報です。
ローカル検索ユーザーは「具体的な目的があるから検索する」人が多いので、検索結果のビジネスへ訪問する確率が高い「熱い」見込み客ですが、そんなユーザーが大きく期待に胸を膨らませて、時間とエネルギーを費やしてやっとお店に辿り着いたら「お店が閉まっていた」では、冗談にもなりません。
そしてユーザーは閉まっていた店にも腹を立てるでしょうが、それだけではなく閉まっている店を検索結果で返してきたGoogleマップに対しても「役立たず」といった印象を持つかもしれません。
もし今設定されていなければ、これからすぐに設定するべきです。
複雑な営業時間も設定できます
Googleマイビジネスの営業時間はかなり自由に設定することができます。
例えば
- ランチ営業のあと休憩してから夜営業が始まる
- 曜日によってランチ営業の時間が変わる。
- 深夜0時を過ぎても営業している。
- 毎週水曜日に加え、毎月第一・第三木曜日は定休日にしている。
最後の例はこの次に説明する「特別営業時間」という項目で設定可能ですが、あなたのの複雑なパターンでも簡単に設定することができますので、あなたのビジネスがお客様に対応できる時間を、具体的に入力するようにしてください。
営業時間が設定できないビジネスも
営業時間の設定は大切、と書いてきましたが、営業時間が「設定できない」ビジネスも中にはあります。
例えば学校の場合、授業時間を営業時間とするのは変ですし、お寺や神社、教会といった宗教施設などは一体何をもって営業時間とするのか？という問題もあります。
また、完全予約型のビジネスなどはその日その日で営業時間が異なるかもしれません。
こういった例ではむしろ営業時間は設定するべきではないとGoogleは指示していますので、ビジネスの実態に応じて柔軟に対応しましょう。
”Google に掲載するローカル ビジネス情報のガイドライン”－営業時間
営業時間が日によって異なる（上演、礼拝、レッスンなどその日の活動によってスケジュールが決まる）ビジネスや、完全予約制のビジネスなどの場合は、営業時間を指定しないでください。営業時間を指定すべきでないビジネスには、ホテルや旅館、映画館、学校や大学、輸送サービス、空港、イベント会場、景勝地などがあります。
情報の編集ー特別営業時間
Googleマイビジネスの営業時間は曜日ごとに設定しますので、例えあなたのビジネスが「祝日は休み」と決めていたとしても、週末でない祝日はGoogleマイビジネスでは営業中となってしまいます。
別にたいしたことじゃない、かもしれませんが、例えば大ケガをした息子のために必死で近くの病院を探しているユーザーが、運悪く「開業中」となっているそのクリニックを見つけてしまったら…
Googleマイビジネスに虚偽表示があったからといってユーザーから訴えられることはまずないでしょうが、大事にならなかったとしてもユーザーの気持ちは良いはずがありません。
それだけではなく、ビジネスチャンスをも逃してしまう恐れもあります。
今週末の連休、近くの公園で大きなイベントが開かれるので、通常祝日は休んでるけど臨時に営業しよう！と張り切って開店したものの、Googleマイビジネスでは「本日休業」のまま．．．
結局ほとんどお客様も来なかった、という悲劇も起こり得ます。
ピンポイントで営業時間を設定
こういった問題に対応するため、Googleマイビジネスには「特別営業時間」を設定できるようになっています。
上で解説したGoogleマイビジネスの営業時間は、入力作業を簡素化するため「曜日ごと」に行うことからイレギュラーな営業時間への対応はかえって煩雑になります。
それに対し特別営業時間では、「〇月〇日」と1日単位でピンポイントに休業日や営業時間を設定できる上に、ここでの設定は営業時間より優先されてGoogleマイビジネスに表示されます。
この機能を使えば、「通常の祝日は休診日だけど今年の「勤労感謝の日」の11月23日は医師会の当番なので午前中は開院する」と簡単に設定できます。
また、「12月30日から1月3日までは休み、4日は営業時間を短くしておこう」とか、「５の付く日は朝9時開店」「第一、第三水曜日は定休日の火曜日と合わせて連休」といったイレギュラーな休業日や営業時間にも柔軟に対応できます。
日付単位の設定なのでイレギュラーな休みや営業時間が多い場合は少し面倒ですが、かなり先の日付でも一度に複数の特別営業時間を設定できるので、少しづづでも設定するようにしましょう。
ユーザーのメリット＝ビジネスオーナーのメリット
この特別営業時間の設定はスマートホンからごく簡単におこなえますし、設定内容についてGoogleの審査が入るような内容でも無いですから、急病やトラブルなどの緊急事態でも数分以内にはGoogleマイビジネスに公開されます。
この「即時に」「広く」情報を公開できるのは、Googleマイビジネスによる情報発信の非常に大きなメリットです。
例えば自社ホームページが自由に更新できない仕様であればすぐに公開することは困難です。
また、お店に張り紙するとか電話では、非常に限られた人にしか情報を告知できません。
その点Googleマイビジネスでの告知は、Googleマップから検索するユーザーはもちろん、Google検索からのユーザーに対しても「ナレッジパネル」や「ローカルパック」の形で広く情報を伝えることができますし、情報の変更があってもほとんど即時に更新することもできます。
これは特別営業時間だけでなくGoogleマイビジネスの情報全てに言えることですが、そもそもGoogleマイビジネスは、GoogleがGoogleマップやGoogle検索を利用するユーザーの利便性を高めるために用意しているものですが、別の見方をすればビジネスオーナーが見込客であるユーザーへ情報を発信できる場所でもあるのです。
ビジネスオーナーが無料で使える反面、Googleが定めるルール、制約があるのも事実ですし、それをもって不満を訴えたり放置される方もいらっしゃいます。
ただ、マイナス面をしっかり理解した上で上手に利用すれば、非常に強力な宣伝・広告のツールとして活用できるはずですし、実際に効果を上げているビジネスオーナーも多数いらっしゃいます。
費用もかかりませんし、少し面倒かもしれませんが専門的な知識や経験も不要です。
「ユーザーのメリット＝ビジネスオーナーのメリット」と思って、前向きに取り組んでいただければ、と思います。
情報の編集ー電話番号
Googleマイビジネスには「正しい電話番号」を
Googleマイビジネスに掲載する電話番号は「正しい電話番号」にするべきです。
「ふざけんといて！間違うた電話番号を教えてどないすんの？」
言葉足らずで申し訳ありません。
正確には「Googleマイビジネスの情報として正しい電話番号」です。
「何がちゃうの？」
はい、とても重要なことなので、丁寧に解説していきます。
お客様もお店もせっかち
Googleマイビジネスに電話番号が掲載されている理由は、とくに説明が不要だとおもいますが敢えて申し上げれば、「ユーザーがビジネス（お店）に連絡するため」です。
Googleマップからローカル検索を行うユーザーは、その目的がはっきりしているため検索結果の場所へ訪問する確率は高いだけでなく、実際にサービスを購入する見込みも高いと言われています。
”Going Local: How Advertisers Can Extend Their Relevance With Search”
”Local searches happen everywhere, on every device”より抜粋
”パソコン、タブレットからローカル検索を行うユーザーの34％。スマートホンユーザーにいたってはなんと半数、50％が24時間以内に実際にお店に来店します。”
Our research suggests that consumers who conduct local searches are further down the purchase funnel. Within a day of a local search, 34% of consumers who sought local information on their computer or tablet made their way to a store, and of those who used a smartphone, the number is even higher at 50%.6”しかもかれらは単なる見込客ではなく、来店者のうち実際に購入まで進む割合は非ローカルユーザーの2.5倍（18％：7％）という、「熱い見込客」なのです。”
And their next step might just be to purchase. In fact, if you’ve gotten them in-store, there’s a good chance that these consumers are ready to buy; a greater percentage of local searches lead to a purchase within a day versus non-local searches (18% vs. 7%).7
Local searchers are a prime audience for advertisers because those who search with local intent are more inclined to act.
せっかちな大阪人なら電話で「すぐ行くさかい席を空けといて」と言いたいでしょうし、商品の在庫や待ち時間など情報を聞いておきたい人もいるはずです。
こういった場合にお店と連絡する方法として、メールやチャットでは相手とのやり取りにどうしてもタイムラグが発生してしまうので、すぐに、直接話しができて、返事が聞ける電話を利用する人も多いのです。
そして実は、ビジネスの種類にもよりますが、特に飲食店や接客業のように常に忙しく動き回っている業種であるほど、何かしながらでも素早く受け答えできる電話での問い合わせを好まれるようですから、お店側としても電話による問い合わせの方が都合がよい場合も多いのです。
直接お店につながる電話番号
では「Googleマイビジネスの情報として正しい電話番号」とはどのような電話番号でしょうか？
まず第一に「直接お店につながる電話番号」であることです。
これはコールセンターや代表電話などではなく、ユーザーが望むサービスが提供される場所の担当者に直接つながる電話番号という意味です。
また、異なるビジネスの電話番号が同じ、言い換えれば同じ電話番号を複数のビジネスが共有すること上記の条件から好ましくありません。
”Google に掲載するローカル ビジネス情報のガイドライン””
”ウェブサイトと電話番号”
可能な限り、個々のビジネス拠点に直接つながる電話番号を指定します。または、ビジネス拠点ごとに 1 つのウェブサイトを指定します。
なお、現実問題として問い合わせの電話を一括してコールセンターで受電する、または転送するというビジネスも存在しますし、そういったビジネスはGoogleマップから排除される、ということはありません。
また、Googleマイビジネスの新規登録時に別のGoogleマイビジネスで使用した電話防号を入力すると、同一のビジネスがあるのでは？とGoogleから指摘されますが、オーナー確認後の変更では同じ電話番号でも登録できるようです（Googleの審査には時間がかかりますが）。
ただ、こういったガイドラインがある以上、ローカル検索時の判断材料の一つになっていることは間違いなさそうですから、よほどの事情が無い限りその指示に従うべきと考えます。
固定電話の電話番号にするべき
第二に、Googleマイビジネスに掲載する最も適した電話番号は、「03」「086」「0980」といった「市外局番から始まる固定電話番号」です。
これは、ローカル検索結果の判断基準の一つ「距離」と密接に関係します。
わたくしどもの会社「株式会社おもてなしドットコム」のGoogleマイビジネスに記載されている電話番号は「078-381-8887」ですが、市外局番である「078」は、まさに弊社が神戸市内の会社であることを示していますし、その後に続く「381」についてもその数字の一部が「番号領域」として地域の判定にも利用できる場合があります。
つまり、市外局番から始まる固定電話番号であれば（その番号が直接お店につながる電話番号を前提に）、そのビジネスのおおまかな所在地を証明する材料とみなすことができます。
これは、Googleマイビジネスにあるビジネスの信頼性を、確実とは言い難いインターネット上の情報やビジネスオーナーの自己申告、第三者による情報提供に依存せざるを得ないGoogleからみれば、信頼性を担保する重要な情報と言えます。
それに対して携帯電話（070、080、090）やIP電話（050）、フリーダイヤル（0120）は全国共通ですから、所在地情報として使用することはできません。
この違いは検索エンジンの検索順位評価に対して大きな影響を与えますので、ローカル検索でGoogleマイビジネスを上位表示させるMEO対策の観点からは、Googleマイビジネスに掲載する電話番号は「市外局番から始まる固定電話番号」にするべきと言えます。
「NAPの統一」との兼ね合いも
また同時に、「NAPの統一」との兼ね合いについても配慮すべきです。
住所表記などもそうですが、例えば顧客重視の観点から、通話料無料のフリーダイヤルをメインの電話番号としてあらゆる場所、媒体で告知しているのに、Googleマイビジネスだけ固定電話で掲載するのはおかしい、というのはもっともな疑問点です。
さらに、Googleマイビジネスでのローカル検索結果を重視して電話番号を固定電話にして、さらにNAPの統一に配慮して露出する電話番号も全てフリーダイヤルから固定電話に変更してしまう、というのも極端な施策といえます。
Googleマイビジネスでローカル検索する人は今後も増えていくことは間違いないと思いますが、だからといって他の施策をないがしろにしてMEO対策だけに注力するのは正しいとは思えません。
こういった場合はこれまでの実績やこれからの市場を見ながら判断する必要があると思います。
また、この下にあるように複数の電話番号を登録することも有効と考えられます。
電話番号は３つも登録できる
「Googleマイビジネスの情報として正しい電話番号」とは、
- 直接お店につながる電話番号
- 市外局番から始まる固定電話番号
とお伝えして参りましたが、実はGoogleマイビジネスには３つまで電話番号を登録できます。
ただ、3つ登録してもGoogleマイビスネスに表示されてユーザーの目に止まるのは「電話番号１」に入力できる電話番号のみで、他の２つはダッシュボード（Googleマイビジネスの管理画面）の中でしか確認することができません。
では3つも入力する意味はないのでしょうか？
わたしたちは登録すべきと考えています。
簡単な実験ですが、Googleマップでは電話番号だけでも検索できるので、株式会社おもてなしドットコムの「電話番号２」で登録しているフリーダイヤル「0120-318-887」で検索してみます。
Googleマップは株式会社おもてなしドットコムのマイビジネスを見つけてくれますが、そこに掲載されている電話番号はフリーダイヤルではなく「電話番号１」に登録してある「078-381-8887」です。
このように「電話番号１」ではない、追加の電話番号でも検索できるということは、追加の電話番号も同じビジネスの情報としてGoogleマップの検索エンジンは利用しているということになり、さらに推論すれば、「電話番号２」と同じフリーダイヤルが記載されている株式会社おもてなしドットコムのホームページやFacebookについても、Googleの検索エンジンは同じビジネスの情報として認識している、と考えられます。
つまりGoogleマイビジネスに表示されない「電話番号２」「電話番号３」は、SNSやホームページなどインターネット上で他の媒体に露出されている同じビジネスの情報との関連付け・紐付けに貢献している、すなわちローカル検索結果の判断基準の一つである「知名度」に貢献しているのではないかと思われます。
情報の編集ープロフィールの略称
※ 『プロフィールの略称』 は2021/08現在新規の設定が不可となっています。
既に設定している場合は削除のみ可能で、変更は出来ません
Googleマイビジネスにある項目の中でも比較的新しい「プロフィールの略称」（新しい機能のせいか、Googleのサイトでも「ビジネスの略称」とか簡単に「略称」など表記が乱れています）は、この情報を活用することのメリットがわかりにくいことから、まだほとんどのビジネスで設定されていない「レア」な項目です。
しかしこのプロフィールの略称は「早く手に入れる絶対的なメリット」があるだけでなく、その利用による効果もこの項目を知らないライバルに差をつける大きな武器になるはずです。
ビジネスのオーナー確認が済んでいる場合は、ビジネス プロフィールで使用する略称やカスタム名を作成して、ユーザーに見つけてもらいやすくすることができます。
略称を掲載すると、ユーザーがブラウザのアドレスバーに略称の URL（g.page/ [お客様のカスタム名]）を入力して、ビジネス プロフィールに直接アクセスできるようになります。
注: 一括管理を行っている場合は、略称をリスティングごとに個別に申請する必要があります。
この機能は、ほとんどの販売者とビジネス カテゴリでご利用いただけます。
これはビジネスの略称に関するGoogleの説明ですが、MEO対策やGoogleマイビジネスの改善に取り組み始めたばかりの方には、何のことやら「ちんぷんかんぷん」かもしれません。
でもご安心ください。
ゆっくりと解説しますので「難しそうでいや」などと言わずに、どうぞお付き合いください。
クチコミの重要性
この「プロフィールの略称」とは簡単に言ってしまえば「もうひとつのビジネス名」のことですが、ただ単純に名前が1つ増えるだけではそれほどメリットはありません。
ではなぜGoogleは、Googleマイビジネスに新しくこの項目を追加したのでしょうか？
そもそもGoogleは、Googleマップの中のバーチャル（仮想的）な店舗であるGoogleマイビジネスを、リアル（現実）の世界で行き先を探している人間と事業を営む店舗とを結びつける理想的なプラットフォームとするために、その内容や機能について日々改善を続けているのですが、その中でもGoogleが重要視していること、それはビジネスに対する利用者の主観的な評価、すなわち「クチコミ」です。
ユーザーが訪問する場所を決めるいくつかの要素の中で、クチコミが含まれていることは調査からも明らかです。
”VIDEO: How to Win More Customers With a 5-star Reputation Strategy”
”好意的な評価はランディングページへのコンバージョンを増やします”
BrightLocal社のランディングページに対する行動調査では、レビューにより信頼性が11%増加し、さらに効果的な評価は消費者の来店を12%増加させることが分かります。”
特にGoogleマイビジネスのクチコミは、Google自体がどこからもお金を受け取っておらず広告主へ忖度する必要も無いことから、他のグルメサイトと比べてクチコミ内容の信頼性が高いと評価されています。
しかもクチコミの重要性は「ユーザーの評価に与える影響」だけではなく、その数量もローカル検索のアルゴリズムへ肯定的な評価を与えると考えられており、事実としてローカル検索の上位3位（3パック）とそれ以下とでは、口コミ数において明確な差があることも調査結果から判明しています。
”Google Reviews Study: How Many Reviews Do Local Businesses Need?”
The Average Number of Google Reviews by Local Ranking Position
「ローカルパックの上位3位にランクインしている企業は平均47件のレビューを保有しています。
7位から10位の企業の平均レビュー数は38件です（その差9件）。」
Key Findings
Local businesses who rank in the top 3 positions in Google Local have an average of 47 Google Reviews
Businesses in positions 7-10 have an average of 38 reviews (9 fewer than those taking the top spots)
そしてGoogleもその重要性を認めており、クチコミを増やすことを積極的に勧めています。
クチコミは、お店だけでなく、利用者にとっても貴重な情報です。お店やサービスのクチコミは、Google マップと Google 検索のリスティングの横に表示され、注目度を高めるのに役立ちます。
クチコミの投稿をお願いする。モバイル デバイスやパソコンでクチコミを簡単に投稿できることをお知らせします
これほど重要なGoogleマイビジネスのクチコミですから、MEO対策としてもクチコミを増やすことに注力する必要があるのですが、実はこれがなかなか大変なのです。
鮭の産卵
最近は誰に頼まれるでもなくクチコミを書いてくれる奇特なユーザーも増えてはいますが、ビジネスオーナーが自分の力でこれを増やすには、まるで鮭の産卵のようにいくつもの厳しいハードルがあります。
まず鮭が産まれた川に戻って産卵するように、クチコミはそのビジネスを訪問した、または実際にサービスを受けたユーザーしか書くことはできません。
なお、「Googleにはバレないようにするので大丈夫」と有料でサクラのクチコミを提案してくるMEO業者もいるようですが、このようなユーザーの判断を誤らせる、検索エンジンを騙すような行為はGoogleから厳しいペナルティを受ける恐れがあるので決してお勧めできません。
Googleからペナルティを受けて苦しむのは、サクラのクチコミを集めたMEO業者ではなく、ローカル検索順位の低下やGoogleアカウントが使えなくなるビジネスオーナーであることを知っておくべきです。
閑話休題。
数千キロを旅してやっと故郷の川に戻ってきた鮭たちの多くが、遡上の途中に待ち構える熊や鷲などの野生動物に食べられてしまうように、ビジネスオーナーの「クチコミを書いてください」という切なるお願いは美味しい料理や友人恋人との語らいなどにかき消され、ユーザーの耳に届かないかもしれません。
また、優しくもオーナーの願いを聞き遂げて「クチコミ、後で投稿します」と約束してくれたとしても、体力を使い果たした鮭が雨季で増水した激流に流され、堰を登れず哀れ力尽きてしまうように、ユーザーはお店を出てしばらくするともうすっかりクチコミのお願いも忘れてしまうこともあるでしょう。
そして、これら幾多の困難に負けることなくそれでもなお、クチコミを書いてくれる素晴らしいユーザーに巡り合ったビジネスオーナーを絶望させる最後の壁、それが「クチコミ入力の場所をユーザーへ伝える」ことなのです。
例えば神戸市にある「バンドー神戸青少年科学館」の「クチコミを入力する」場所を教えるにはどうすればよいでしょうか？
まずGoogleマップで「バンドー神戸青少年科学館」のGoogleマイビジネスを開き、そのURLを確認すると、
このすさまじく長い、また意味がわからない英数字の羅列からなるURLを口頭、メモで伝えることは当たり前ですが非現実的です。
また、「バンドー神戸青少年科学館」のGoogleマイビジネスの一番上の写真、バナー画像下のアイコンにある「共有」をクリックすると、上のURLを短くした「短縮URL」を取得できます。
〔バンドー神戸青少年科学館のGMBの共有アイコン〕
先ほどよりずいぶん短くなりましたが、やはり意味不明の英数字の羅列には変わりなく、「クチコミを入力する」場所のURLをお客様に教えるのは、かなり無理があることはお分かりいただけるかとおもいます。
むしろお客様自身に、Googleマップで「バンドー神戸青少年科学館」と検索してもらう方が簡単ですが、それでも以下のステップが必要です。
- 「すみません、お客様のスマートホンでGoogleマップを開いてもらえますか？」
- 「開きました？ではここ（検索ボックス）に「バンドー神戸青少年科学館」と入力して、検索してください。」
- 「開きました？そうしたら下へスクロールしていただいて、『クチコミ』が出てくるので「クチコミを書く」をタップしてくださいますか？」
これでようやくクチコミを書くことが出来ますが、Googleマイビジネスにクチコミをアップすることに慣れているユーザーならいざ知らず、不慣れなユーザーだとこれらを面倒な作業と思われてしまい、途中であきらめてしまうかもしれません。
ましてや店内がうるさかったり、人に伝えても毎回聞き返されるような長いビジネス名であればなおさらです。
ビジネスオーナーや従業員がお客様のスマートホンを取り上げて（お借りして）、お客様の代わりにクチコミのレビューページを表示してあげられたら楽なのですが、そんなことはよほどの知り合いでないとできません。
まさに、遺伝子を残すために、野生動物の攻撃を逃れ、激流に逆らい必死に堰を駆け上がってやっとの思いで産卵場所に着いたら、悲しいかな受精させる雌鮭がいなかった．．．というとこころでしょうか。
クチコミのお願いが簡単に。
「プロフィールの略称」は、これらのクチコミを書いてもらうまでの障害を回避してGoogleマイビジネスのクチコミを増やすために産まれました。
一例として、「おもてなしドットコム」の「プロフィールの略称」をご紹介します。
omotenashi_com
短いだけでなく、意味不明の文字列ではなく弊社のビジネス名である「おもてなしドットコム」と同じですから、非常に覚えやすく、伝えやすい略称ではないでしょうか？
g.page/omotenashi_com
そして、この後ろに、たった「/review」とだけ付け加えると、
g.page/omotenashi_com/review
なんとダイレクトにクチコミのレビューページを伝えることができるのです！
ここまで短くできると、お客様にクチコミをお願いするのも簡単になりますね。
なお、クチコミをお願いするのに最強の方法は、このレビューページへのURLをQRコードにして、店内の掲示やメニューの端、ショップカードやはし袋などにクチコミをお願いする一言を添えて印刷してしまうことです。
現在普及している多くのスマートホンのカメラは、QRコードを自動で判別しURLに変換する機能が搭載されていますので、「プロフィールの略称」すら入力しなくてもクチコミのレビューページを簡単に開いてもらうことが出来ます。
QRコードの作成は「QRコード作成」などと検索すると無料で作成できるサービスが簡単に見つかると思いますので是非試して見て下さい。
早い者勝ち！
「プロフィールの略称」がクチコミを増やす大きな武器になることはお分かりいただいたと思いますが、ところでこの項の最初に、この「プロフィールの略称」には「早くに手に入れる絶対的なメリット」があると申し上げました。
それは、「プロフィールの略称は早い者勝ちで自由に決めることができる」ということです。
例えば私どものお客様である神戸の法律事務所「神戸シティ法律事務所」様のプロフィールの略称は、
g.page/bengoshi
「bengoshi」 弁護士です。
同じく私どものお客様である焼き鳥屋さん「炭火焼き鳥 鳥っぷ 神戸三宮」様のプロフィールの略称は、
g.page/sumibiyakitori
「sumibiyakitori」 炭火焼き鳥です。
このようにプロフィールの略称では、ビジネスの実態や業種、実態などを表す分かりやすい、覚えてもらいやすい略称を自由に設定できるのです。
ただしこのような「分かりやすい、覚えてもらいやすい略称」を希望するビジネスオーナーが複数いても、その略称を使えるのは世界中でたった一つのGoogleマイビジネスだけ、「早い者勝ち」なのです。
日本にはたくさんの法律事務所、弁護士事務所がありますが、「bengoshi」を使えるのは「神戸シティ法律事務所」様だけ。
焼き鳥屋さんもいっぱいありますが、「sumibiyakitori」を使えるのは「炭火焼き鳥 鳥っぷ 神戸三宮」様だけなのです。
このプロフィールの略称は他の多くのGoogleのサービス同様にその取得には一切費用はかかりません。
所得のための条件も「Googleマイビジネスがあり、オーナー確認がされていること」だけです。
「プロフィールの略称」がリリースされてから日も浅いので、今はそれほど認知もされていませんが、「世界で1つだけ」「早い者勝ち」という希少性は「短くてわかりやすいドメイン名」と同じで、もしかするとかつてのホームページ黎明期にあったドメイン取得合戦の再現すらも予想されます。
どうか一日も、一刻も早く（少し大げさですが）、お気に入りの世界で一つだけの名前を手に入れてください。
情報の編集ーウェブサイト
GoogleマップのユーザーがあなたのGoogleマイビジネスをみて、そのサービスや商品に関心を持ったとしたら、次は何らかの行動を取ることになります。
中にはすぐに走り出す（訪問する）ユーザーもいるでしょうし、電話をかけるユーザーもいるでしょう。
でも、Googleマイビジネスの情報だけでなく、さらに情報を得たいと考えるユーザーもいるはずです。
Googleはそんなユーザーのために、Googleマイビジネスに自社ウェブサイトのURLを設定する項目を用意しています。
あなたが充実したウェブサイトを持っているならば、Googleマイビジネスの情報だけでは訪問や購入を決めかねているユーザーの背中を押すためにも、この設定は必ず行うべきです。
また、この設定の重要性はMEO対策上も
なお、「うぢの店にはウエブサイト無えはんで、この話は関係ねよね。」というあなたも、どうかこの章の最後にまではお読みください。
（実は、Googleマイビジネスには無料でウェブサイトを制作し、公開できる機能まであるのです！）
Googleマイビジネスとウェブサイトの違い
Googleマイビジネスについてよくお聞きするご質問に「ウェブサイト（ホームページ）と何が違うの？」があります。
検索手段に関して言えば、GoogleマイビジネスがGoogleマップにおける情報（Google検索ではローカル検索の結果として表示されることがありますが）であるの対し、ウェブサイトは通常の検索結果（例えばYahoo！検索やGoogle検索）として表示されます。
また、両者はその自由度がはっきりと異なります。
どちらもインターネット上で情報を発信できるスペース・場所としては同じですが、GoogleマイビジネスがGoogleマップの利用者のためにGoogleによって用意されたものであるのに対し、ウェブサイトは情報を発信したいと考える者が自由に作る、という違いがあります。
Googleマイビジネスは手軽に、しかも無料でインターネットからの情報発信を可能にする便利なツールですが、あくまでGoogleが用意した既製品であって業種（カテゴリ）によって多少の違いはあるものの基本的には同じ項目しか用意されていませんし、しかもGoogleが定めるルールに則って利用しなければいけません。
つまり、ただ単にGoogleマイビジネスに情報を入力しただけでは、ライバルとの差別化は難しい、ユーザーから見れば「どの店も同じ」となってしまう恐れがあります。
それに対してホームページは、発信者が自らの意図（販売や宣伝、告知、周知など）を達成するためにそのデザインや内容を自由にオーダーメイドできます。
予算や時間の問題を別とすればどんな内容も自由に、例えばオーナーの想いが込められた熱いメッセージや商品、サービスの特徴や詳細な仕様情報、働いているスタッフ一人ひとりの自己紹介、といった様々なコンテンツを好きなだけ紹介できますし、デザインでもライバルと差別化することも可能でしょう。
ご注意ください！ 「ウェブサイト」は２つあります！
ウェブサイトの設定について、ちょっとまぎらわしい注意点があります。
それは、「今説明しているのは、『情報メニューの中のウェブサイト』であること」です。
じつは、ややこしいことにGoogleマイビジネスのダッシュボード（管理画面）には、ウェブサイトが２つあるのです。
今ここで説明しているのは、『情報メニューの中のウェブサイト』で、Googleマイビジネスに訪問したユーザーをダイレクトに自社ウェブサイトへジャンプさせるための設定です。
もう一つのウェブサイト、これは情報メニューとは「別」に独立したメニューとして設けられているウェブサイトは、Googleマイビジネスの情報と連動した無料のウェブサイトを制作する項目になります。
こちらについては後でご説明いたします。
設定項目が全く異なりますから設定の途中で気付くことは間違いないですが、ちょっとお気を付けください。
カテゴリによって登録できるウェウサイトが異なります。
まず最初に全てのマイビジネスにある地球儀のアイコンから、「メインのウェブサイト」を登録します。
ここには、通常は自社ウェブサイトのトップページ（ホームページ）のURLを登録します。
チェーン店などでビジネスごと（店舗ごと）にウェブサイト（ページ）が作られている場合は、そのページのURLを登録しましょう。
また、ビジネスのカテゴリによってはこの「メインのウェブサイト」以外にもウェブサイトを登録できる場合があります。
例えばエステサロンやクリニックでは地球儀のアイコンの下に「メニューのURL」と「予約リンク」が設けられており、それぞれサービスメニューページのURL、予約ページのURLを登録できます。
ちなみに「予約リンク」は、Googleマイビジネス上ではカレンダーのアイコンとしてユーザーへ表示されます。
お持ち帰りが可能な飲食店では、上記に加え「事前注文リンク」も登録可能です。
なお、登録できるウェブサイトはカテゴリによって異なりますが、自分のGoogleマイビジネスに無い種類のURLを追加することはできません。
例えば店内で飲食ができ、予約も可能なパン屋であっても、カテゴリがパン屋であれば予約リンクはメニューとして表示されませんし、追加することもできません。
また、自社ウェブサイトがあれば「メインのウェブサイト」はぜひとも登録すべきですが、ビジネスの営業形態によっては予約や事前注文などは対応していないこともありますし、ウェブサイトの構成としてメニュー専用のページを設けていないこともあるかもしれません。
その場合は無理に登録する必要はありませんし、関係のないページを登録する（例えば「メニューのURL」にオーナーの挨拶ページを登録するなど）のはユーザーを欺く行為とみなされるかもしれないので行うべきではありません。
自社ウェブサイトが無くても無料で制作できます！
さて、この章の最初で、「うぢの店にはウエブサイト無えはんで、この話は関係ねよね。」と仰ったあなた。
ここまでの説明は既に自社ウェブサイトを持っていることが前提でしたが、実はGoogleマイビジネスでは「ウェブサイト」を作ることもできるのです！
しかもお金は一切不要です。
「いやいやじぇんこの問題でね。ウェブサイトの作り方なんか知らねはんで。」ご安心ください。
ウェブサイトの作り方を全くご存知ない方でも、GoogleマイビジネスさえあればあとはGoogleが作ってくれます。
情報の編集ー「商品」・「サービス」
これからご説明する「商品」と「サービス」ですが、「サービス」が2018年ごろ、「商品」については2019年の夏ごろから利用できるようになった比較的新しい項目です。
ビジネスのカテゴリによっては設定画面に表示されない、またはどちらか一方しか表示されないこともあり、その場合は編集ができずGoogleマイビジネスに表示もされません。
また、カテゴリだけではなくユーザーが使用する端末によってもGoogleマイビジネスに表示されなかったり、GoogleマップではなくGoogle検索だけで表示されたり、表示される名称自体が変わってしまうケースもあり、まだまだ発展途上で改善の余地が多い項目と言えます。
ただ、これらを充実させることはGoogleマイビジネスがきちんと整備されているとして検索エンジンからの評価も高まり、ローカル検索での上位表示、MEO対策にも貢献すると考えられることから、意識が高いビジネスオーナーは既に積極的に取り組んでいます。
それだけではではなく、特徴ある用品やサービスの詳細を紹介するこの機能は、行き先を決める情報を多く求めるユーザーの視点からも、非常にメリットが大きいと言えます。
設定や閲覧できる端末などが複雑なこともあり、特にメニューやサービスが多いと設定も大変かもしれませんが、新しい、まだあまり利用されていない項目だからこそ、ライバルに差をつけるチャンスと言えます。
少しづつでも設定して行きましょう。
なお、今こちらの「商品」・「サービス」は「情報」メニュー内の編集項目として説明していますが、上で説明しましたウェブサイト同様、情報メニューとは別の独立した項目としても同じ名前の項目が表示されています。
ただし、「商品」・「サービス」はウェブサイトと異なりどちらからでも編集可能ですのでご安心ください。
「商品」と「サービス」の使い分け
こちらの「商品」と「サービス」ですが、どのように使い分けるべきでしょうか？
例えばあなたのビジネスがメガネ店であれば、お店で販売しているメガネなどを紹介するには「商品」を利用すればよい、と考えると思います。
また鍼灸院でしたら、院内でお客様に行う施術は物販ではないので「サービス」と思われるかもしれません。
では化粧品も販売するエステサロンであればどうでしょう？
イメージとしてお客様へ販売（小売り）する化粧品は「商品」、店内でお客様へ行う施術は「サービス」と使い分けるのではないでしょうか？
確かにそれでも良いのですが、1つ大きな問題があります。
こちらの「商品」と「サービス」ですが、どのように使い分けるべきでしょうか？
例えばあなたのビジネスがメガネ店であれば、お店で販売しているメガネなどを紹介するには「商品」を利用すればよい、と考えると思います。
また鍼灸院でしたら、院内でお客様に行う施術は物販ではないので「サービス」と思われるかもしれません。
では化粧品も販売するエステサロンであればどうでしょう？
イメージとしてお客様へ販売（小売り）する化粧品は「商品」、店内でお客様へ行う施術は「サービス」と使い分けるのではないでしょうか？
確かにそれでも良いのですが、1つ大きな問題があります。
実は、「商品」と「サービス」はその設定内容も違いますし、「閲覧できる場所」もが違います。
「商品」と「サービス」の違い－設定内容が違う
「商品」では以下の項目を設定します。
ちなみに、Googleによると「商品」とは情報を設定する「商品エディタ」とそれが表示される「商品カタログ」を合わせたもののようですが、ここでは簡単に「商品」とさせていただきます。
・名称（必須） 商品名（58文字以内、全角半角とも）
・カテゴリ（必須） 「商品」を分類するカテゴリ（58文字以内、全角半角とも）。Googleマイビジネスのカテゴリとは関係ありません。
・商品の価格（省略可） 「固定価格」か「価格帯」を選択。「価格帯」の場合は最低価格と最高価格を設定
・商品の説明（省略可） 商品の説明（1,000文字以内、全角半角とも）
・ボタンの追加’（省略可） オンライン注文、購入、詳細、特典を利用のボタン設定とURL設定
・商品の写真を追加（必須） 商品の画像を設定。画像のトリミング（切り抜き）も可能。
一方「サービス」では以下を設定します。
・カスタムサービス名（必須） サービスの名称（120文字以内、全角半角とも）
・価格情報（必須） 「価格情報はありません」「フリー」「固定」「From」から選択。「From」の場合は最低価格を設定。
・配送サービスの説明（必須） サービスの説明（300文字以内、全角半角とも）。
「商品」と「サービス」、それぞれ同じような設定内容もありますが少しづつ異なりますので、例えばサービスに画像を載せることはできませんし、価格の上限を設定することもできません。
なお、カテゴリによって設定項目の名称や設定内容が変わることがあり、飲食店では「サービス」が「メニュー」に変わりますし、例えばメインカテゴリが飲食関係のビジネスでは、
・「セクション名」（必須。「商品」でのカテゴリに該当）も追加。
・カスタムサービス名が「アイテム名」（140文字以内、全角半角とも）。
・アイテムの説明も1,000文字に増える。
など「商品」とよく似た設定内容になります（ただし画像は設定できません）。
「商品」と「サービス」の違い－閲覧できる場所が違う
Googleマイビジネスについてお客様へ説明する際に、GoogleとAppleによる仕様の違い、Android OSとiOSの差異をお伝えすることはお客様のITリテラシーによっては理解していただきにくい難しいことではありますが、同時にとても重要なことでもあります。
実際にGoogleはAndroid OS端末とiOSでは画面デザインだけではなく機能面でも差をつけており（例えばGoogleストリートビューのマルチレベル機能は、パソコンとAndroid端末では利用できますが、iOS端末では表示すらされません）、私どものような業者の間では「市場で競合しているから、きっと意地悪してるよね」と半ば本気でささやかれているほどです。
また、インターネットを利用する端末としてはいまやパソコンよりもスマートホンやタブレットといったモバイル端末が多く利用されている現状から、Googleマイビジネスについてもモバイルユーザーが利用しやすい、多くの情報を得られる仕様になっています。
下の表はユーザーが閲覧可能な「商品」と「サービス」情報について、端末やOS別に比較したものですが、Android端末であればGoogleマップ、Google検索ともに「商品」と「サービス」に関する情報を閲覧できるの対し、iOSで動くiPhone,iPadでは商品に関する情報がGoogleマップからは閲覧できません。
さらにパソコンではGoogle製のブラウザであるChrome（クローム）からの検索でしか閲覧できない（しかも「商品」についてだけで「サービス」については不可）と明らかな差異がある状況です。
| パソコン | スマートホン | タブレット | |||||||||
| Windows10 | iOS13.3 | iOS13.3 | iOS13.3 | Android 9 | Android 9 | Android 9 | |||||
| Google Chrome | Microsoft Edge | FireFox | ― | Chrome | Safari | ― | Chrome | FireFox | |||
| Google マップ | Google 検索 | Google マップ | Google マップ | Google マップ | Google 検索 | Google マップ | Google マップ | Google 検索 | Google マップ | ||
| カテゴリ | Google マイビジネス | ナレッジ パネル | Google マイビジネス | Google マイビジネス | Google マイビジネス | ナレッジ パネル | Google マイビジネス | Google マイビジネス | ナレッジ パネル | Google マイビジネス | |
| インターネット マーケティング業 | 商品 | × | 〇 | × | × | × | 〇 | × | 〇 | 〇 | × |
| サービス | × | × | × | × | 〇 | 〇 | × | 〇 | 〇 | × | |
| 不動産仲介業 | 商品 | × | 〇 | × | × | × | 〇 | × | 〇 | 〇 | × |
| サービス | × | × | × | × | 〇 | × | × | 〇 | × | × |
※カテゴリによっては項目の表示や名称が変わる場合があります。
現時点での理想的な設定とは？
こういった差異は、今後解消されていくと思われますが、少なくとも現時点ではこういた差異を理解した上で、出来るだけ多くのユーザーへ多くの情報を届けられるように設定していくことが重要です。
では、「商品」と「サービス」については現時点ではどのように設定すべきでしょうか？
まずどちらもほぼ同じような設定内容ですから、『「商品」は物、「サービス」は物ではない』と無理に分ける必要はありません。
その上で、例えばカタログのように詳しく商品、サービスの内容を伝えることを重視するなら、カテゴリや画像、リンクボタンなど詳細な情報を持たせることが出来る「商品」の方が適しています。
しかし、全ての情報に画像が必要という事は設定の手間もかかりますから、多くの商品を掲載する（例えば飲食店のメニューなど）場合や適切な画像が用意できない場合は、商品名や価格を一覧で表示できる「サービス」の方が適しています。
とくに飲食関係のカテゴリでは、「サービス」についてはGoogleマイビジネスでの表記が「メニュー」に変わりますので、よりユーザーも理解しやすいでしょう。
ところで、そもそもなぜこのように似通った２つの項目が併存しているのでしょうか。
もともとGoogleマイビジネスには単発のイベントや新商品の告知を行うための投稿機能はありましたが、通常販売している商品や提供しているサービスを一覧で紹介するには適していなかったので、それを改善する機能としてまず2018年に「サービス」が誕生しました。
しかし、付与できる情報がテキスト情報だけの上、商品分類も無く検索もできないことから、ビジュアルやイメージを積極的にアピールしたり多種多様な商品・サービスを分類、整理して掲載したいビジネスには使い勝手が悪い機能でした。
そして、この問題の解決策として2019年夏に新たに設けられたのが「商品」項目ですから、Googleが独自のルールで利用できる業種（カテゴリ）を差別化しているだけで、どちらも同じ「ビジネスが販売する商品・提供するサービスを紹介する」ことを目的とする機能なのです。
こういた経緯を考えると、「商品」と「サービス」の利用は、「あなたのビジネスが提供する商品・サービスを、ユーザーにアピールするのに適しているのはどちらか？」で判断すべき、となります。
「商品」で紹介できない商品
なお、「商品」についてはGoogleのポリシーによって紹介できない品物やサービスが決められています。
例えばアルコール、タバコ関連商品、医薬品などですが、ポリシー違反と知らずにGoogleマイビジネスに掲載したとしても、Googleから「商品」の削除などペナルティ受ける恐れもあります。
「商品」「サービス」を利用する前に、あなたのビジネスが取り扱う商品・サービスがGoogleのポリシーに抵触していないかどうかを必ずチェックしてください。
「商品エディタと商品カタログについて」 次の点にご注意ください。
情報の編集ー属性
Googleマイビジネスの中に、「現金のみ」「居心地が良い」「カジュアル」「グループ」「深夜の食事が可能なお店」といった情報が書かれているのをご覧になったことは無いでしょうか？
これは「属性」と呼ばれており、ビジネスの詳細な特徴をユーザーに紹介することができる機能ですが、他のGoogleマイビジネスの設定項目と同じでちょっとクセのある機能でもあります。
「事実に基づく属性」
「属性」の設定は非常に簡単で、ダッシュボードの「属性」項目（商品タグのアイコン）を開くと、設定可能な属性が既にいくつか表示されているので、それを「あり、対応可能（チェックマーク）」「無し、対応不可（禁止マーク）」へとクリックして変更するだけです。
例えば「お支払い」という属性には、「NFCモバイル決済」「クレジットカード（American express、Diners Club、中国銀聯など）」「デビットカード可」「小切手可」「現金のみ」がすでに用意されています。
飲食店の場合は「属性」の項目が非常に多く、「お支払い」の他にも「サービス（アルコール、カクテル、キッズメニューがある店、ハラール食など）」、「バリアフリー（車椅子対応のエレベーターあり、車椅子対応のトイレ、車椅子対応の入り口など）」、「プラン（LGBTQフレンドリー、トランスジェンダー対応、予約可など）」、「客層（LGBTに人気、家族向きなど）」、「特徴（スポーツ、テラス席がある、女性経営者、暖炉がある。生演奏など）」、「設備（無料Wi-Fi、トイレありのお店、子供用の椅子がある、禁煙など）、「食事（テイクアウトOK、ケータリングを行っているお店、デザートがあるお店、座席があるお店など）」などと非常に細かく設定することができます。
なお、特に「バリアフリー」属性については昨今の風潮もあり、多くのカテゴリに車椅子への対応について属性情報を求められるようですし、Googleもその基準について詳しく説明していますので、ご一読をお薦めします。
これらの内容はそのビジネスについて実際に設備として存在している、サービスとして提供されている、といった事実について説明するものですので、「事実に基づく属性」とGoogleは定義しています。
ただ、こういった属性の候補はGoogleがビジネスのカテゴリで自動的に作成しているので、自分のビジネスに必要な属性であってもその項目が用意されていなかったり、（他に紹介したい特徴があるのに）それほどアピールする必要が無い属性が候補に挙げられていたりと、設定するメリットがあるのかどうか不安を感じさせるところもあります。
ゴルフ練習場の属性で、なぜか最初から「特徴」のなかに「女性経営者」が選択肢に入っていたり、同じ法律事務所のカテゴリーなのに「設備」属性の有無が分かれている、カテゴリーがエステティックサロンであるにもかかわらず「サービス」にパーマやブロー、ヘヤカラ―が可能、といった候補が表示されているなど、Googleマイビジネスを飯の種にしている私たちのような者ですら意図が分からず首をかしげてしまうようなことも少なくありません。
さらに言えば、この「事実に基づく属性」はあくまで自主申告ですから、ビジネスオーナーの善意悪意は別として、事実とは異なる属性が設定される（Googleマイビジネスに表示される）可能性も無いとは言えませんから、ユーザー側も注意が必要です。
来店者の評価による「主観的な属性」
ところで、実は「属性」については上に述べたようなビジネスのオーナーや管理者が自ら編集できる「事実に基づく属性」の他にもう一つ設定が用意されています。
それは、実際に来店したユーザーが自身の感想を登録できる「主観的な属性」と言われるものです。
こちらをご覧になられている皆様の中にも、お店に入ったときにいきなりGoogleから質問された経験をお持ちの方もいらっしゃるのではないでしょうか？
これは、Googleマップの設定で「場所の評価とクチコミ」の通知設定がされている場合に、Googleが端末の位置情報から判断してその場所の情報を質問してくるからなのですが、質問される内容は「はい／いいえ」やいくつかの候補のから選択させるような非常に簡単なものです。
ユーザーへの質問は「料金はどの程度ですか？」（安い、普通、高いなどから選択）といったユーザーの思いや主観に基づく回答を要求するものだけでなく、例えば「クレジットカードによる支払いは可能ですか？」や「このお店で生演奏を聞くことができますか？」「犬の入店は可能ですか？」など「事実に基づく属性」と同じ内容を問うものも多くあります。
つまり、実際にそのビジネスを訪れたユーザーからも情報を得ることで、ビジネスオーナーが編集できる「事実に基づく属性」との整合性をチェックすることも可能ということになります（ですから嘘はいけません）。
少し話はそれますが、Googleからの質問に対しユーザーが「自発的に」「無料で」回答する「属性」情報は、単にGoogleマップの利用価値を高めるだけではない大きなメリットをGoogleにもたらすと想像できます。
なぜなら、ユーザー個人の特定は難しい（これも絶対に不可能とは言い切れませんが）としても、少なくとも「場所の評価とクチコミ」の通知設定がされているモバイル端末については行動履歴が把握されている訳ですから、その端末所有者の嗜好や生活状況、もしかすると経済状況までも推測することは可能になります。
例えば、「毎晩のようにアルコールを提供する店に1，2時間滞在しているが、それらのほとんどは串カツや焼き鳥などを提供する大衆的な店である」とか、「平日のちょっとした時間や週末には、比較的高級なブランドのブティックや百貨店などに立ち寄っている」「週末はたいてい海にいる」といった端末の行動履歴が、端末所有者の関心が高い事柄や生活状況であると仮定すれば、そこをターゲットとする商品・サービスん広告をタイムリー、ダイレクトに発信できるかもしれませんし、またそういった端末所有者の行動を大規模に収集、分析することで、そのデータを新たなビジネスモデルを作るための材料としても活用できるでしょうし、さらに言えばそういったデータを必要とするところに販売する事すらできるかもしれません。
当然、それでなくても世界中で多くの訴訟を起こされているGoogleですからこういったデータの取り扱いには非常に慎重ですし、個人情報に結びつきかねない自分のモバイル端末の位置情報をGoogleへ提供することを望まないユーザーも確実に増えています。
ただ、Googleマップは無論、その他サービスにおいても自らの位置情報を提供することで得られる便利な機能もありますし、多くのユーザーから集められた知識「集合知」が増えることで、さらに多くのユーザーの利便性を高めていることも事実です。
「Googleに個人の情報を提供する代償に、その情報を利用してGoogleが提供するサービスを利用する」ことについては、その可否に選択の自由があるかも含めて今後とても重要な問題になるかもしれません。
それでも属性は設定すべきです。
ところで、実際に「属性」をいろいろ設定すると、Googleマップでの検索に何かメリットがあるのでしょうか？
これについては、正直なところ私どもでも確答ができません。
現時点ではGoogle自身が「属性を追加しても、Google マップや Google 検索などのサービスに表示されない場合がありますが、属性を指定すると、お客様のビジネスの内容を Google がよく把握できるようになります。」というような書き方をしているぐらいなので、ローカル検索において直接的なメリットは少ないのかもしれません。
実際、焼き鳥店で常時トップ３にランクインしている店について、「属性」の「特徴」には「飲み放題」が設定されているにもかかわらず、キーワードに「飲み放題」を加えてローカル検索すると何故かトップ３からランクを落としてしまいます。
また、同じように法律事務所で「属性」の「プラン」に「LGBTQ フレンドリー」のチェックマークが入っているのに、ローカル検索のキーワードとして「LGBTQ フレンドリー」を加えて検索してもヒットしないケースもあります。
ただ、Googleも現時点はともかく将来的には検索結果に反映させる（「関連性の高い検索語句に対して高い精度でお客様のリスティングを表示することも可能になります。」）としていますし、特に多くのビジネスカテゴリで設定可能な「トランスジェンダー対応」や「女性経営者」といった属性情報は、IT業界を代表する巨大企業であるGoogleが当然意識せざるを得ない「ダイバーシティー（多様性）社会への対応」へのGoogleからの意志表明という意味もあるのかもしれません。
以上の様に「属性」については多少問題があるにしても、結論として私たちは、他のGoogleマイビジネスの項目と同様に可能な範囲で登録するべきと考えています。
例え現時点で「属性」がローカル検索には大して効果が無いとしても、それだけで「Googleが設定しているGoogleマイビジネスの項目は全て登録する」というMEO対策における原則の例外とする必要もありませんし、近い将来に検索エンジンが「属性」情報へ対応したときには、「属性」情報が無いビジネスよりも検索上位に上がる可能性も高くなります。
また、当然ですが「属性」情報はGoogleマイビジネスに記載され、Googleマイビジネスを訪れたユーザーに対してビジネスの特徴を伝えることもできます。
「属性」の設定は文字の入力もなくただクリックするだけの簡単な作業ですから、忘れずに行いましょう。
情報の編集ービジネス情報
実は、この「ビジネス情報」はGoogleマイビジネスのダッシュボード（管理画面）に設定画面がありながら、Googleマイビジネスのどこにも表示されません。
「おめさんは本当さ不思議なごどどごいうふとだねぇ～」
とても分かり難い言い方で申し訳ありません。
ただ、これを説明するにはまず「ナレッジパネル」というものからご説明しなければいけません。
さらに「ビジネス情報」の設定は、これまでの項目と違い「自分で考えて作文しなければいけません」し、注意すべきこともいくつかあります。
少し長いご説明になりますが、どうかお付き合いくださいませ。
GoogleマイビジネスはGoogleマップでしか見られない！？
地図ソフトであるGoogleマップは「自分の行きたい場所」を探して、その経路を確認する、といった本来の目的に加え、その場所の情報を「Googleマイビジネス」として提示することでユーザーの選択を支援する機能も備えていますが、ただ「自分の行きたい場所」の「情報を知ること」が目的であれば、何もGoogleマップである必要はなく、むしろ自社で制作したWEBサイトを検索、表示できるChromeやYahoo!といったブラウザによるインターネット検索の方が優れているかもしれません。
ちなみにGoogleの調査では「自分の行きたい場所」を探すために地図ソフトを利用するユーザーが44%存在する、としていますが、言い換えると残りの50%以上は地図ソフトを使わず、ブラウザによるインターネット検索を利用しているという事に他なりません。
“お店や企業に関する情報検索のうち 44% では、地図サービスが使用されています。”
では、ブラウザで検索してもGoogleマイビジネスを見ることができるのでしょうか？
残念ながら、GoogleマイビジネスはGoogleマップの情報なのでGoogleマップ以外ではみることができません。
例えば「Yahoo!」検索やApple社の「Safari」、Microsoft社の「InternetExplorer」「Edge」などではGoogleマイビジネスは表示すらされません。
これでは、ビジネスオーナーがGoogleマイビジネスを整備してもそれを利用するユーザーが限定されてしまいますし、Googleとしても自らの費用で仕組みを作って収集した貴重な情報を活用する場所が限定されるという大変もったいないことになってしまいます。
そこで、同じGoogle社のブラウザ「Chrome」によるGoogle検索においてもGoogleマイビジネスの情報を活用できるツールをつくりました。
それが「ナレッジパネル」とよばれるものです。
これによってGoogleマイビジネスの情報は、マップシェアでは70%以上と圧倒的なシェアを持つGoogleマップに加えて、検索シェアの50%近くを占めるGoogle検索においても閲覧できるようになったのです。
地図アプリに関するNPS調査【iPhoneユーザー4,219名対象】「TesTee（テスティー）調べ：https://www.testee.co」
Browser Market Share Japan Jan – Dec 2019（statcounter GlobalStats)
ナレッジパネルとは？
ではナレッジパネルとはどういうものでしょうか？
まずナレッジパネルを表示する方法ですが、通常のWEBサイトの検索する方法と同様にブラウザーにキーワード入れるだけですが、ただしローカル検索（地域名・ランドマーク＋キーワード）ではなく、直接検索（検索する対象の名称で検索する）しなければいけません。
検索結果として表示されるナレッジパネルは1つだけですので、正確な名称である必要は無いですが少なくともそのビジネスが特定されなければいけません。
なお、ローカル検索時やビジネスが特定できず複数の検索結果になる場合は、ナレッジパネルではなく「ローカルパック」と呼ばれる３－４件のリストが表示されます。
それでは実際にGoogleのブラウザ「Chrome」で「おもてなしドットコム」と検索してみましょう。
パソコンの場合、通常の検索結果のリストの右側にビジネス名や写真が掲載されたスペースが表示されます。
これが弊社のナレッジパネルですが、ご参考までに弊社のGoogleマイビジネスと一緒にご覧ください。
同じような情報が掲載されているのにお気づきになりましたでしょうか？
例えばナレッジパネルに掲載されている「写真を表示」にあるビルの画像は、Googleマイビジネスのカバー画像（最上部の画像）と同じものですし、ナレッジパネルの「所在地」に書かれている住所はGoogleマイビジネスの住所（ピンのアイコン）に記載されているものと全く同じです。
つまりナレッジパネルにはGoogleマイビジネスにおけるダッシュボード（管理画面）は存在せず、その内容はGoogleマイビジネスのものを引用しているので、Googleマイビジネスさえキチンと整備しておけば自動的にナレッジパネルも整備されている、という非常にお手軽な仕組みになっているのです。
とは言え、両者の目的や表示される場所も異なりますから全く同じではなく、地図が表示されないブラウザで検索されるナレッジパネルにはGoogleマップへのショートカットとなる地図が表示されていたり、上でご説明した「商品」と「サービス」についてもナレッジパネルとGoogleマイビジネスでは表示が異なります。
そして、本来ここで説明すべき「ビジネス情報」もGoogleマイビジネスとナレッジパネルの違いの1つになるのです。
「ビジネス情報」で伝えるべきこと
「ビジネス情報」へは、ビジネスの特徴やサービス、歴史やオーナーの想いといったユーザーにぜひとも伝えたいことを、全角375文字（半角750文字）以内で自由に記述できます。
そしてこの編集はGoogleマイビジネスのダッシュボード（管理画面）で行いますが、その表示はGoogleマイビジネスではなくナレッジパネルになります。
つまり、「ビジネス情報」はGoogleマップのユーザーに対してではなく、Google検索を利用するユーザーのために設けられた項目ということになります。
ただし自由に記述できるとは言えなんでも書いてよい、ということは無く、URLやHTMLコードは記載してはいけませんし、Googleの定めるガイドラインに違反することも許されません。
それでもGoogleマイビジネスの編集項目のほとんどが、Googleの用意している選択肢から選ばせたり数字やチェックマークをクリックするだけであることと比べると、この「ビジネス情報」の自由さは非常に際立っています。
では「ビジネス情報」を編集するする上でどのようなことに気を付けるべきでしょうか？
それは「検索して欲しいキーワードを含めること」です。
まず、この「ビジネス情報」がGoogleマップではなくGoogle検索で表示されるナレッジパネルにあることに注目すべきです。
上にも書きましたが、Googleマイビジネスの情報はGoogleがあらかじめ用意した候補からの選択や「はい／いいえ」といった定型的な回答に基づくものが多いのですが、これはビジネスオーナーの自由な記述を認めてしまうと情報が過度に複雑化・細分化してしまい、その結果検索の精度が低下したりユーザーの判断を迷わせたりすることを防ぐために、敢えてGoogleが制限をかけているのではないかと推測しています。
一方Google検索をはじめとする通常の検索は、そもそもが自由に作られているWEBサイトを検索するので目的ですからキーワードが多様化することは当然です。
多様なキーワードで検索されることが前提であれば、ビジネスの特徴を表すユニークなワードがあるならそれを積極的にアピールすべきですし、特に自社WEBサイトやインターネット上の他の媒体で使用しているワードなどあれば、その露出を少しでも増やすためにも「ビジネス情報」に使用することは重要です。
ただし、必要もないのに同じワードを繰り返したり、ただ単にワードを見せるために意味のない文章を載せたりなどといったことはGoogleからのペナルティを受ける恐れもあるので厳に慎むべきです。
また、検索への影響を考えるなら、NAP（名前・住所・電話番号）や商品・サービス名などは自社WEBサイトの表記と統一しておくことも忘れないようにしましよう。
情報の編集ー開業日
長かった「情報の編集」もいよいよ終わりに近づきました。
この「開業日」にはビジネスの開業日（または開業予定日）を設定することになりますが、「すでに開業しているビジネス」ではなく「これから開業するビジネス」にとって利用価値がある項目のようです。
「これから開業するビジネス」には大きなメリット
「開業日」についてのGoogleの説明は「Google マイビジネスのリスティングに開業日を追加して、その住所でビジネスを開業したこと（または開業すること）をユーザーに知らせます。」となっています。
これによると「その住所でビジネスを（開業すること）」については、「1 年先までの日付を入力できますが、その日付の 90 日前までは Google 上に表示されません。」とありますので、開業予定日の90日前からGoogleマイビジネスが公開されるような記載となっています。
こちらについてGoogleはさらに詳しく解説おり、開業前にGoogleマイビジネスを作成することで、
- 開業日の90日前からGoogleマップ上にGoogleマイビジネスが公開される。
- 投稿や写真、ビジネス情報などでビジネスの情報をユーザーへ提供できる
- 開業日から90日間はGoogleマイビジネスに「最近開業」の表示がされる。
といった機能が使えるようになり、開業前からユーザーとの関係を育むことができる、としています。
もともとGoogleマイビジネスは「すでに存在している（稼働している）ビジネス」しか作成できませんでしたが、この機能を使えば開店案内のチラシを90日前から常時無料配布できるようなものですから、これから開業するビジネスならぜひとも利用すべきです。
既に開業しているビジネスには…
一方、すでに開業しているビジネスの場合はどうでしょう。
私ども、株式会社おもてなしドットコムもGoogleマイビジネスに開業日を登録していますが（2015年1月）、この情報は弊社のGoogleマイビジネス、ナレッジパネルのどこにも表示されていません。
全てのカテゴリで確認した訳ではないので確答はできませんが、弊社の例が標準的な仕様ですれば、「その住所でビジネスを開業したことをユーザーに知らせ」てはいないことになります。
つまり、Googleマイビジネスに30年前の開業日が表示されることで、そのビジネスが長年にわたりお客様に愛されてきたことをユーザーへアピールできる、といったメリットは無いでしょう
ではMEO施策としてはどうでしょうか？
SEO施策ではかつて「使用期間の長いドメインの方が検索エンジンから高く評価される」と言われていましたが、現在でもその傾向はあるものの、期間の長さだけではなく、これまでのトラフィックや更新状況といった過去の実績も含めて評価している、とされています。
Q: ドメインの使用期間が長い方が、評価されることがあるというのは今でもそうですか？ 一般社団全日本SEO協会
現時点でGoogleは、「開業日」情報のローカル検索への影響について特に明言していないので断言はできませんが、少なくともGoogleはビジネスの検索、表示履歴についてはその時期、回数などを記録・保存していることは疑いようが無いですし、その実績がローカル検索結果に影響している可能性も否定できません。
そう考えると、ビジネスオーナーによって入力されてはいるものの真偽は定かでない「開業日」情報について、Googleが重要視しているとは考えにくいのですが、敢えてこの項目だけ無視する必要もありませんから、開業日を覚えているのであれば設定しておいても良いのではないでしょうか。