Googleビジネスプロフィール 一括登録・一括管理の方法|10店舗以上のチェーン企業向け完全ガイド【2026年版】

この記事でわかること(2026年最新版)
  • 10店舗以上のGoogleビジネスプロフィールを一括登録・一括管理・一括オーナー確認する正しい手順
  • 旧「スプレッドシート一括アップロード申請」と現行「チェーン一括確認(Chain verification)」の違い
  • CSV一括インポートで必要な情報項目41種とエラー回避のコツ
  • 多店舗運営を継続的に回すための2つの解決策(GBP最適化サービス/おもてハブ)
重要変更: 申請経路が刷新されました

2020年以前は「スプレッドシートをGoogleにメール送信する」外部申請方式でしたが、現在はGoogleビジネスプロフィール マネージャー内の「確認情報」タブ > 「チェーン」 > 「開始」から専用フォームで申請します。旧方式は廃止されており、現行UIへの切替が必須です。

名称変更について: 2021年11月にGoogleマイビジネスは「Googleビジネスプロフィール(Google Business Profile)」に名称変更されました。本記事では旧称「マイビジネス」で検索される読者向けに両記を併記しますが、記述の中心は現行名称に統一しています。

こんな方におすすめ

  • 10店舗以上を運営するチェーン企業・FC本部のGBP担当者
  • 百貨店・ショッピングモール内の多テナントを統合管理したい運営会社
  • 店舗ごとに別アカウントで登録されたプロフィールを本部に集約したい情シス・マーケ
  • 新店オープン時に本人確認なしで即座にGBP公開できる体制を作りたい経営層
  • CSV一括インポートで41項目を正確に書式化したい実務担当

一括管理の3つの方法(早見表)

10店舗以上のGBPを一括で扱う方法は、大きく3つに分類されます。ご自身の組織規模・運用体制に応じて使い分けてください。

方法対象主な用途難易度
① ビジネスグループ
(Business Group)
2店舗以上複数店舗をひとつのグループにまとめて社内共同管理・権限委譲
② チェーン一括確認
(Chain verification)
10店舗以上の同一ブランドブランド全店を一括でGoogleに所有者確認してもらう(新店も自動継承)
③ CSV一括インポート複数店舗店舗情報41項目をスプレッドシートで一括登録・更新中〜高

実務的には、①でグループを作り、②で本部ごと一括所有者確認を得て、③で店舗情報を大量投入するのが標準的な流れです。以下、それぞれを詳しく解説します。

ビジネスグループ(Business Group)とは

ビジネスグループ(旧称: ロケーショングループ/Location Group)は、複数のビジネスプロフィールをひとつの単位にまとめ、複数ユーザーで共同管理できる仕組みです。本部のマーケティング部門が各店舗のGBPを一元把握したり、地域別の広告キャンペーンを走らせたりする際の土台になります。

ビジネスグループ作成の手順

  1. 会社ドメインのメールアドレス(例: you@example.com)でGoogleアカウントにログイン。個人Gmailではなく独自ドメインを使うと、後のオーナー確認がスムーズに通ります。
  2. Googleビジネスプロフィール マネージャーbusiness.google.com)を開く。
  3. 左上のメニューから「ビジネス」を選択し、「グループを作成」をクリック。
  4. グループ名(例: 「株式会社◯◯ 全店舗」)を入力して作成。
  5. 作成したグループに、プライマリオーナー / オーナー / 管理者の権限で本部担当者を招待(最初の管理者=プライマリオーナーが全権限)。

権限の違い: プライマリオーナー(譲渡可)、オーナー(譲渡以外すべて可)、管理者(投稿・返信・分析閲覧可/ユーザー管理不可)の3段階。権限設計の詳細はオーナー権限の追加・譲渡ガイドを参照してください。

チェーン一括確認(Chain verification)の申請手順

同一ブランドで10店舗以上を一度にオーナー確認したい場合、店舗ごとの個別認証(郵送ハガキ・電話・ビデオ通話)を省略し、本部単位で一括確認を申請できます。これが「チェーン一括確認(Bulk verification / Chain verification)」です。

申請できる条件(2026年版)

  • スプレッドシート上に同一ブランド10店舗以上のプロフィールがあること(重複・停止・無効プロフィールはカウント対象外)
  • 管理する全店舗を漏れなく含める(部分申請は不可)
  • サービスエリア型ビジネス(出張・訪問型)は対象外
  • 既に他のアカウントでオーナー確認済みの場合は不可(先に権限移譲する)
  • 過去のガイドライン違反・停止履歴がアカウントにないこと

FC(フランチャイズ)の注意点: 直営店舗のみであれば問題ありませんが、FC加盟店に関しては「本部が店舗オーナーか」「加盟店独立オーナーか」で扱いが変わります。本部がブランド提供者であって店舗運営者でない場合、本部がプライマリオーナーを持たないケースが多く、その場合チェーン一括確認の適用範囲外になります。加盟店契約書でGBP管理権限を確認してください。

申請の4ステップ

1Step 1: マネージャーにログイン

business.google.com に、ビジネスグループを作成した会社ドメインアカウントでサインイン。

2Step 2: 「確認情報」タブを開く

左サイドメニューの「確認情報(Verifications)」タブに移動します。英語UIの場合は「Verifications」。

3Step 3: 「チェーン」を選んで「開始」

確認方法の一覧から「チェーン(Chain)」を選び、「開始(Start)」をクリック。ここからチェーン一括確認フォームに入ります。

4Step 4: 必要情報を入力して送信

ビジネス名・業種・本部所在地・申請者の役職・権限の根拠(雇用証明等)・代表URL・全店舗一覧(CSV相当の情報)を入力。送信後、Googleが1〜3週間程度でレビュー。必要があれば追加資料(ビデオ認証・登記・チェーン根拠資料)を求められます。

承認後の最大メリット: 一度チェーン一括確認が通ると、新規開業した店舗を追加するたびに個別のオーナー確認(郵送ハガキ・電話・ビデオ)が不要になります。CSVに1行追加するだけで即時公開できるため、多店舗展開の速度が段違いに上がります。

CSV一括インポートで必要な情報項目(2026年版)

チェーン一括確認と並行して、各店舗の情報をCSV(スプレッドシート)で一括投入します。Googleが受け付ける項目は以下のとおりです。必須項目の抜けや書式違反があると一括エラーで差し戻されるので、事前チェックが重要です。

必須項目(7項目)

項目名書式・ルール
店舗コード(Store code)店舗ごとに一意のID。半角64文字以内・特殊文字(<、>)・URL不可・先頭末尾スペース不可。例: GOOG1, GOOG2…(ブランド略称+連番推奨)
ビジネス名実店舗で使用している名称。半角100文字(全角50文字)以内。モール内店舗の場合「スターバックス 渋谷店」ではなく「スターバックス」のみを入力(所在地情報はアドレス項目で表現)
住所 1日本国内: 都道府県・郵便番号を除く住所(全角40文字・半角80文字以内)
行政区域都道府県(例: 東京都、大阪府)
国または地域日本
郵便番号ハイフン有り・無しどちらも可。先頭「0」が自動削除されないようスプレッドシートのセル書式を「文字列」に設定
メインカテゴリGBPカテゴリの一覧から、ビジネスの主体となるカテゴリを1つ選択。提供設備・サブ機能ではなく中核事業で選ぶ

電話番号 or ウェブサイト: このどちらかは必須です。両方入力することもできますが、最低限片方は必ず指定してください。

主要な任意項目

項目名使いどころ・書式
住所 2建物名・部屋番号・階数(通常ここまでで十分)
住所 3〜5通常空白でOK(住所の5行構造は国際対応用)
地域の下位区分/地域区分日本ではほぼ未使用
緯度/経度住所から自動判定できない僻地や新設地では必須。Googleマップで右クリック→座標コピーで取得
電話番号 1店舗直通の番号。コールセンター番号より店舗直通が推奨(FAX不可)
電話番号 2最大2件まで追加可・GBP上には表示されない(内部管理用)
ウェブサイトhttp:// または https:// を含む完全URL・半角256文字まで
追加カテゴリ最大9個。メインカテゴリ同様、事業の中核観点で選択
曜日ごとの営業時間09:00-17:00 / 11:30-14:00, 17:00-22:00(昼夜分割)/ 00:00-24:00(24時間営業)/ X(終日休業)
特別営業時間祝祭日・特別イベント用。通常営業と同じでも明示推奨(ユーザーに「祝日営業時間を確認済み」と伝わる)
ビジネス情報(紹介文)全角375文字(半角750文字)以内。商品価格・セール情報ではなく「ビジネスの本質」を記述。URL・HTMLタグ不可
開業日YYYY-MM-DD または YYYY-MM。未来日は1年先まで入力可能・日付90日前から表示開始
ロゴ写真/カバー写真/その他の写真各URLを指定。「優先する写真」列にロゴ/カバーと書けば最優先表示を制御できる
ラベル店舗を任意分類する内部タグ。地域・業態・キャンペーン単位で付与し、Google広告住所表示オプションで絞り込み可能(最大10個/店舗)
AdWords住所表示オプションの電話番号Google広告専用で表示する電話番号。GBP本体の電話番号と分けたい場合(例: 広告には通話料無料番号)に使用
お支払い属性(Amex/Master/VISA)はい / いいえ で指定
プレイスページURL: メニューURL飲食店のメニューページURL
特徴: 女性経営者はい / いいえ
設備: Wi-Fifree_wi_fi(無料)/ paid_wi_fi(有料)

ホテル属性はCSVでは更新できません。ホテル属性(客室数、価格帯、設備詳細など)を一括更新するにはBusiness Profile APIまたはダッシュボードから個別更新する必要があります。

よくあるエラーと回避策

エラーの種類発生原因回避策
NAP不整合CSV上の店舗名・住所・電話番号がWebサイトや他の登録先と表記揺れ(例: 「Street」vs「St.」、全角/半角、株式会社の省略)公式サイト・SNS・他ディレクトリ含め全プラットフォームで完全一致に揃える。社内用マスターデータを作って横展開
重複プロフィール検出過去に別アカウントで登録された旧プロフィールが残っている重複プロフィールを先に統合申請(「このビジネスは重複している」と報告)し、整理してからCSV投入
チェーン根拠資料が不十分Googleがブランド所有の根拠(商標登録・FC契約書・直営店舗一覧)を確認できない申請時に商標登録番号・店舗一覧PDF・ウェブサイト内の店舗一覧ページURLを同時提出
郵便番号の先頭ゼロ消失スプレッドシートの「数値」書式で自動処理され、001-00101-10 になるセル書式を「文字列」に設定してから入力・ハイフン付き書式で統一
電話番号形式エラー国コード(+81)の有無・カッコや括弧の使用ハイフン区切りで統一(例: 03-1234-5678)。プレミアムナンバー(米: 1-900〜、英: 871〜)は不可
ビジネス名のキーワード詰め込み実店舗名に地名・業種キーワード(例: 「スターバックス 渋谷 駅前 コーヒー」)を混入登記・実店舗看板と同じ法定名のみ使用。キーワード詰め込みはガイドライン違反で停止対象

多店舗管理における三角連携(GBP × 公式サイト × Schema.org)

10店舗以上のGBPを持つ組織では、Googleが各店舗の情報を3つの情報源で相互確認(triangulation)する性質を理解しておくと、MEO効果を最大化できます。

  • ①GBP本体(CSV一括インポートで投入する基本情報)
  • ②公式サイト店舗ページ(各店舗の詳細ページURL・NAP記載)
  • ③Schema.org 構造化データ(LocalBusiness + parentOrganization + subOrganization でチェーン階層を明示)

この3点が一致して初めて、Googleは「このブランドは本物の多店舗事業者だ」と強く判定し、検索結果での表示優位性が向上します。詳しくは店舗の構造化データで公式サイトとGBPを三角連携を参照してください。

手動運用の限界と2つの解決策

10店舗・50店舗・100店舗と増えていくと、CSVスプレッドシートでの一括管理には次のような壁が現れます。

  • 営業時間・祝日営業・キャンペーン情報の更新頻度が店舗数に比例して膨大に
  • 口コミ返信・Q&A対応を店舗数分こなすのが人的に不可能
  • 写真差し替え・投稿機能(GBP Posts)が店舗ごと手動で追いつかない
  • Schema.org 構造化データを店舗ページごと手動生成するとミス頻発

そこで、組織体制と予算に応じて以下の2つの解決策をご検討ください。

解決策A: 自社で多店舗管理ツールを使って管理 →「おもてハブ」

おもてハブは、複数のGBPを1画面でまとめて管理するためのMEO対策ツールです。1店舗150円〜・1アカウント2,100円〜でスモールスタートでき、情シス・マーケ部門に運用人員がいる企業向けです。

  • 全店舗の営業時間・写真・投稿を1画面で一括更新
  • 店舗別のインサイト(検索数・電話・道順)を横並び比較
  • 口コミ・Q&A の新着を1箇所で検知して返信
  • Schema.org 構造化データの自動連携(公式サイト側との三角連携を自動維持)

解決策B: GBP運用を専門会社にアウトソース →「GBP最適化サービス」

Googleビジネスプロフィール最適化サービスは、弊社が2015年の創業以来11年にわたり、数百店舗をもつ大手企業様のGBPを最新最適な状態で管理してきた運用代行サービスです。社内に運用人員を置けない場合や、コアマーケのリソースをMEOに割きたくない場合に最適です。

  • 初回登録・一括オーナー確認申請の代行
  • 営業時間・写真・投稿の継続的な更新運用
  • 口コミ・Q&A 返信業務(文面作成から反映まで一貫)
  • 検索順位・閲覧数レポートの定期提出
  • ガイドライン違反のリスク監視(アカウント停止の未然回避)

まずは無料でご相談ください

10店舗以上のチェーン企業様で「一括確認申請をどこから始めればいいか」「自社ツール運用と運用代行のどちらが合うか」迷われましたら、お気軽にご相談ください。貴社の規模・体制・予算に応じた最適なプランをご提案します。

よくある質問(FAQ)

Q

旧スプレッドシート一括アップロード方式はまだ使えますか?

A

2020年以前の「Googleにスプレッドシートをメール送信する外部申請方式」は廃止されました。現在は必ずGoogleビジネスプロフィール マネージャー内の「確認情報」>「チェーン」>「開始」から申請してください。旧方式のメールを送っても処理されません。

Q

チェーン一括確認の審査期間はどれくらいですか?

A

標準的な審査は1〜3週間です。申請書類の完成度・チェーン根拠資料(商標・FC契約書等)の充実度で変わります。Googleから追加情報の請求があった場合は、その応答速度でさらに長期化します。不備なく一発で通すため、社内の法務・経営企画と連携して申請資料を揃えておくのが肝心です。

Q

FC加盟店は本部と加盟店どちらがプライマリオーナーを持つべきですか?

A

FC契約書でGBP管理権限がどう定義されているかで決まります。ブランド統制を重視するなら本部がプライマリオーナー(加盟店には管理者権限を付与・本部が最終統制)、加盟店の独立運営を尊重するなら加盟店がプライマリオーナー(本部は管理者で閲覧・支援)の2通りです。多くの大手FCは前者を採用していますが、契約形態によっては契約書改訂が必要なので法務確認を。

Q

CSVで大量更新する代わりにAPI連携は可能ですか?

A

はい、Business Profile APIで多くの項目を自動連携できます。特にホテル属性のように「CSVでは更新できない項目」はAPI経由でしか操作できません。ただしAPI連携にはGoogleからのアクセス承認が必要で、事前に「API利用目的」の設計書を提出する必要があります。弊社の「おもてハブ」や「GBP最適化サービス」では、このAPIを既に承認取得済みで運用しています。

Q

百貨店の中にある専門店・ショップもチェーン一括確認の対象ですか?

A

対象となるのは同一ブランドで10店舗以上の条件を満たす場合です。百貨店が全フロアのテナントをまとめてチェーン申請することはできません(テナントごとに運営会社が別だからです)。ただし、百貨店本体自体が複数都市に10店舗以上あれば、「百貨店本体のチェーン」として一括確認できます。テナント各社は、それぞれが10店舗以上あれば個別にチェーン一括確認を申請してください。

Q

「おもてハブ」と「GBP最適化サービス」はどちらを選ぶべきですか?

A

社内にGBP運用の専任担当者を置ける場合は「おもてハブ」が費用対効果で優位です(月額数千円〜で全店管理)。一方、運用人員を確保できない・既存人員のリソースをMEO運用に割きたくない場合は「GBP最適化サービス」で完全代行が合います。両方を組み合わせることも可能で、「初期登録〜安定運用までは最適化サービス」→「運用が軌道に乗ったらおもてハブに移行し内製化」という段階導入もよく採用されるパターンです。

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2020年11月4日、Googleマイビジネスは名称をGoogleビジネスプロフィールに変更しました。ただし、一般的にはまだGoogleビジネスプロフィールという名称が広く認知されていないため、当サイトではビジネスプロフィール(マイビジネス)という表記も併記しています。

この記事を書いた人

友添 成隆

友添 成隆

日本のインターネット黎明期からITコンサルタントとして活動。ドメインレジストラ事業、レンタルサーバ事業、Web開発事業、企業向けグループウェア(ASP)事業、大手不動産企業のWeb開発など、インターネット産業の基盤構築フェーズを20年以上にわたり最前線で経験。

Googleが「Google マイビジネス」を発表(2014年6月)した半年後・2015年1月、そのIT/Web事業の集大成として株式会社おもてなしドットコムを創業し、Google ストリートビュー認定撮影パートナーとして登録。「Googleストリートビューは Googleビジネスプロフィール(旧マイビジネス)に登録するためのツール」という本質を最初から理解し、撮影だけでなくGBP/マイビジネス全体の運用支援を11年間一貫して提供してきた業界最古参のGoogleビジネスプロフィール/MEO/ストリートビュー実務家。

Google本社・日本法人と継続的に対話を重ね、Google Street View Summit に日本から数少ない招待者として全4回連続招待(2016アムステルダム・2017東京・2018シリコンバレー(Mountain View)・2019ロンドン)を受け、うち後の3回(東京・シリコンバレー・ロンドン)に現地参加。Google Places → Googleプレイス → Google マイビジネス → Googleビジネスプロフィール の全名称変遷と仕様変更をリアルタイムで把握しクライアントに伝えてきた稀少なポジション。累計閲覧 4億6千万回+・公開支援事例 553件・MEO対策サポートツール「おもてハブ」を自社開発・運営。