Googleビジネスプロフィール(旧マイビジネス)の「情報」編集項目を完全攻略|MEO対策の基本設定ガイド

Googleビジネスプロフィール(旧Googleマイビジネス)にはいくつもの編集項目がありますが、その一つである「情報」では店名や住所、営業時間といったビジネスの基本的な情報を設定します。設定項目が多い上、詳細な情報の入力も求められるので面倒に感じる方もいらっしゃいますが、この「情報」には単にGoogleマップの利用者に見せる以上に重要な役割があります。

「情報」編集の本当の目的

「情報」の役割は 検索エンジンへのアピール です。Googleマップの検索アルゴリズムはユーザーの検索ワードと「情報」の内容を照合してローカル検索順位を決定します。
つまり、ただ項目を埋めるのではなく、検索エンジンが正しく理解・評価できるように情報を設定すること がMEO対策の要になります。

この記事で解説する14の編集項目

Googleビジネスプロフィールの編集の前に

「情報」編集に入る前に、全項目で共通して重要な注意点 を2つお伝えします。「全ての項目を埋めること」「NAPの統一」 です。

Googleビジネスプロフィールの全ての項目を埋める

Googleマイビジネス(現Googleビジネスプロフィール)の項目は、リストから選択させるなど入力内容が定型化されています。これはユーザーに誤解を与える曖昧な情報や、過剰なPR表現を排除するためです。

検索エンジンは限られた情報からユーザーの条件に合う検索結果を判断するため、情報が入っていなければ検索対象に入らない恐れがあります。逆に、入力情報が多いほど様々な条件で検索候補となり、ユーザーの目に留まる可能性が高まります。 可能な限り全項目を埋めるようにしましょう。

NAPの統一

NAPとは以下の3要素の頭文字からなる略語です。この3つの情報については、インターネット上のあらゆる場所で「一字一句同じ表記」にすることが重要です。

N – Name

店舗や企業の
正式名称

A – Address

所在地
住所

P – Phone

連絡先
電話番号

表記揺れは「別の情報」と判断される

「神戸市中央区海岸通番」と「神戸市中央区海岸通8番」、「078-381-8887」と「078-381-8887」は人間には同じ情報に見えますが、デジタルで判断する検索エンジンは全角数字と半角数字を区別して「別の情報」と判断してしまう可能性があります。せっかく時間と費用をかけてインターネット上に情報を発信しても、表記が異なるだけで効果が分散してしまいます。

NAPだけではなく、あなたのビジネスのサービスや商品の名前、特徴など、全ての情報について表記の統一を心がけましょう。もし今、ビジネスの情報がホームページやSNS、情報サイトで異なる表記になっていれば、これを機会に統一することを強くおすすめします。

情報の編集ービジネス名

この章の要点

ビジネス名は 正式な店名・施設名のみ を入力します。キーワードや地名を詰め込む「禁断の手法」はGoogleのガイドライン違反で、一時的に順位が上がっても最終的にアカウント停止などの重い処分を受けるリスクがあります。

Googleビジネスプロフィールが消えた!

新橋の焼き鳥屋「おもてなし」がMEO対策業者に依頼したところ、ビジネス名を以下のように変更するよう提案されました。

歓送迎会・女子会・新年会・忘年会は新橋のおもてなしで!新橋駅から徒歩2分 日本全国の旨い地酒が呑める店 徳島名産地鶏阿波尾鶏 炭火焼き鳥 おもてなし

キーワードを大量に詰め込んだこのビジネス名のおかげで、ローカル検索順位は急上昇しました。しかし数日後、Googleが自動的にビジネス名を「おもてなし」だけに戻してしまいます。業者は元のキーワード入り名前に戻すよう指示し、オーナーは従いますが、これを何度か繰り返したある日、Googleから注意メールが届き、ビジネスプロフィールがローカル検索から消え、Googleアカウントまで使用停止 されました。

1〜2週間後にアカウント停止は解除されましたが、検索順位は以前より大きく下がったまま戻りませんでした。

禁断の手法 — ビジネス名にキーワードを詰め込む

「おもてなし」が受けた提案は、かつて一世を風靡した手法「ビジネス名に検索キーワードを入れる」です。ビジネス名は検索エンジンが重要視する情報のため、店の特徴や所在地を加えれば手っ取り早く順位を上げられるとされ、多くのMEO対策業者が提案していました。しかし、この手法は Googleのガイドラインで明確に禁止 されています。

ビジネス名に不要な情報を含めることはできません。含めると、リスティングが停止される可能性があります。

Googleに掲載するローカルビジネス情報のガイドライン

特に2018年以降、成果報酬型のMEO対策業者がこの手法を多用した結果、Googleは2019年ごろからガイドラインを厳格化。Googleの検索ロボットが違反を検知するとビジネス名を自動修正 するようになり、ユーザーから修正提案や通報を受け付ける仕組みも整えています。

違反を続けた場合のペナルティ
  • ビジネスプロフィールがローカル検索の対象から外れる
  • Googleアカウントが使用停止される
  • 最悪の場合、ビジネスプロフィール自体が削除され、これまでの写真・投稿・クチコミなどの評価実績が全て消失する

Googleがここまで厳しく対処する理由は明確です。無料で提供している検索サービスの品質が落ちれば、ユーザーも離れ、広告収入にも影響するため、Googleが決して譲らない領域 なのです。参考: Business Redressal Complaint Form(英語・Googleへの通報フォーム)

ビジネス名=正式な店名・施設名が原則

焼き鳥屋「おもてなし」の例では、正しいビジネス名は 「おもてなし」 だけです。

「店名だけではどんな店か伝わらない」と思うかもしれませんが、Googleビジネスプロフィールには業種を表す「カテゴリ」項目があり、メインカテゴリ以外にも複数設定できます。さらに投稿記事・写真・クチコミ・メニューなどからもユーザーは店の特徴を知ることができます。ビジネス名で無理にアピールする必要はありません。

例外 — のれん・看板・HPと一致する場合はOK

長期にわたって、のれん・看板・自社HP・グルメサイト等で「新橋 炭火やきとり おもてなし」のように地名・業種を含む名称で統一されている場合は、その表記をビジネス名に使うことが認められる場合があります。ただしその場合、SNS・写真・看板・メニューなど、見られるすべての場所で表記を統一(NAPの統一)しておく必要があります。

この例外を踏まえると、開店時から「地酒と地鶏の店 炭火焼き鳥 おもてなし新橋店」のような店名にする と、Googleから疑われずに検索キーワードを含めた強力なビジネス名にできます。新規開業時には戦略として検討する価値があります。

情報の編集ーカテゴリ

この章の要点

カテゴリは ローカル検索順位に最も影響する項目の一つ。Googleが用意するリストから選択し、複数設定が可能 です。メインカテゴリに加え、該当するサブカテゴリも積極的に設定しましょう。カテゴリによって利用できる機能(メニュー/商品/属性など)も変わります。

カテゴリはビジネスの業種やサービス内容を表します。検索エンジンが重要視する 「関連性」 に大きく影響するため、ビジネスを最も具体的に表すカテゴリをメインカテゴリとして指定する必要があります。

カテゴリはGoogleのリストから選択する

カテゴリは自由入力ではなく、Googleが用意するカテゴリリスト から選択します(リストは現在も随時追加されています)。

焼き鳥屋「おもてなし」なら、リスト内にある「焼き鳥店」がメインカテゴリとして最適です。ただし、「阿波尾鶏」「炭火焼」のような特徴的なキーワードはリストに存在しないため、そのままカテゴリには設定できません。

専門型カテゴリ vs 広義カテゴリ
  • 広義のメインカテゴリ(例: 「レストラン」+ 追加「ピザ店」「パスタ専門店」)
    → 「何食べようかな」と決めていないユーザーにも見つかりやすい
  • 専門のメインカテゴリ(例: メイン「ピザ店」)
    → 「ピザが食べたい」と決めているユーザーには専門店として選ばれやすい

どちらがビジネスに合うかは業態と顧客層で判断してください。Googleの検索アルゴリズムは文字の一致だけでなく関連性・文脈も評価するため、リストに理想的なカテゴリがなくても、関連性の高いものを選べば検索対象からは外れません。参考: Google公式ヘルプ「ビジネスのカテゴリを選択する」

カテゴリは最大9つまで設定できる

メインカテゴリ1つに加えて追加カテゴリを8つ、合計9つまで設定できます(ただし表示されるのはメインカテゴリのみ)。Googleの公式ガイドラインでは 「可能な限り少なく設定する」 ことが推奨されています。

事業と無関係なカテゴリはペナルティの対象

追加カテゴリは 実際に提供している事業内容 でなければいけません。例えば「ホームページ制作会社」のメインカテゴリ「ITコンサルタント」に追加で「ウェブデザイナー」は問題ありませんが、趣味で自転車部品も販売しているからと「自転車屋」を追加するのはNG。
検索エンジンがカテゴリ同士の関連性を評価できず、ローカル検索順位を意図的に操作していると判断されてペナルティを受ける 恐れがあります。

カテゴリによってGoogleビジネスプロフィールの内容が変わることもあります。

カテゴリによってGoogleビジネスプロフィールの内容(項目)が増えたり変更されることがあります。

”カテゴリ固有の機能” リスティングに使用できる特別な機能が表示されます。この機能はビジネス カテゴリに応じて異なります。

これはホテルのGoogleビジネスプロフィール例ですが、「空室状況の確認」といった料金比較サイトの広告や、ホテルの特徴や評価をアイコンで表現した「ハイライト」、周辺地域の情報や交通機関をまとめた「立地情報」といった、他のカテゴリにはない情報がいくつも含まれています。

特にホテルなど宿泊施設は検索ニーズが高いだけでなく、Googleへの広告収入といった経済的な貢献度も高いことから、GoogleもGoogleビジネスプロフィール改善に力を入れています。

また、飲食店の場合はGoogleビジネスプロフィールの中でメニューを写真付きで紹介できるようにもなっています。

こういった表示・機能はカテゴリによって自動的に設定されるため、ビジネスオーナーが自由に変更することはできません。

Googleの仕様変更は予告なく行われる

Googleビジネスプロフィールの機能追加・変更は事前通知なく行われることがほとんどです。旧Googleマイビジネス時代から大規模なUI変更・機能追加・機能廃止が何度も繰り返されてきた歴史があり、今後も同様の変更が続く前提で運用するのが無難です。無料サービスである以上仕方ない面もありますが、MEO対策を始めたら放置せずに定期的に内容をチェックする習慣 をつけることをおすすめします。

情報の編集ー住所

住所の編集ではビジネスの拠点となる店舗・施設の住所情報を「国」「郵便番号」「都道府県」「住所」と分けて入力します。
配達型、出張型のサービスの場合は次の「サービス提供地域の追加」も忘れずに設定してください。
なお、入力にあたっては上述の「NAPの統一」を心がけてください。

住所入力の4項目

入力項目入力内容注意点
国または地域日本の場合は「日本」が選択されています通常は初期選択のまま
郵便番号7桁の郵便番号を半角数字で正確に入力位置情報による検索にも影響するため必ず正確に
都道府県選択式のリストから正しい都道府県を選択選択ミスに注意
住所市区町村〜地番までを「住所」へ、ビル名・フロア・号室などを「住所2」へ全角/半角の表記揺れはNAP統一の観点から厳密に
Googleマップのピン位置がずれている場合

入力した情報を元に自動的にGoogleマップ上へピンが立ちますが、実際の場所と異なっている場合はマップ上のピンをドラッグして移動 させることで修正できます。

情報の編集ーサービス提供地域の追加

ユーザーの多くは、サービスを提供してくれる場所を探して「自らが移動する」ことを前提にGoogleマップを利用するので、Googleビジネスプロフィールの多くは店舗型、すなわち営業店舗が存在し、その場所でサービスを提供しているビジネスです。
しかし中には、出張や配達によってサービスを提供している、また併せて店舗でもサービスを提供しているビジネスも当然存在しています。

非店舗型のビジネスの場合

あなたのビジネスが商品やサービスを配達・出張の形で提供している場合は、その提供地域を設定できます。
全国をサービス提供地域にしている場合は、「日本」と入力することもできます。
サービス提供地域は最大20か所まで設定できますが、自由に地域を入力することはできず、

  • 郵便番号
  • 「地域を検索して選択します」へ入力した文字よりGoogleが自動で提示するリスト

から地域を選択しなければいけませんが、特に文字入力からの選択にはちょっとコツが必要です。
例えば、大阪市東成区でサービスを提供している場合、「地域を検索して選択します」に大阪市と入力しても東成区はリストに上がってきません。
この場合は「大阪市」からではなく、「東」から入力すると、「成」を入力した時に「東成区」がリストに上がってきます。
なお、非店舗型のビジネスはユーザーが来店することを想定していないため、住所の入力は不要で、Googleマップにピンも立ちません。

非店舗型と店舗型を同時にサービス提供している場合

出前を受け付ける中華料理屋のように、「店内でも飲食できるし、配達もしている」といったビジネスも当然あるでしょう。
こういったビジネスの場合は、サービス提供地域の設定ができるだけでなく、店舗型と同じく住所の登録も可能でユーザーが来店できるようにGoogleマップにピンも立ちます。
ただし、サービス提供地域を登録することによって配達・出張型のサービスを求めるユーザーには見つけてもらいやすくなる半面、ローカル検索結果の判断基準の一つ「距離」評価については店舗型だけのビジネスと比べるとマイナス評価を受けます。
つまり、特に条件を設けず普通にローカル検索を行うユーザーからは、逆に見つけにくくなることが予想されます。
あなたのビジネスが配達・出張と店舗のどちらを優先するかによって、この項目を使用するか否か判断してください。

情報の編集ー営業時間

この章の要点

営業時間が誤っているとユーザー体験を大きく毀損します。「わざわざ来店したのに閉まっていた」経験はお店に対しても検索したGoogleマップに対しても不信感を生みます。複雑なスケジュールにも柔軟に対応 できるので、今すぐ正確に設定しましょう。

Googleマップからローカル検索するユーザーにとって、営業時間は非常に重要な情報です。
ローカル検索ユーザーは「具体的な目的があるから検索する」人が多いので、検索結果のビジネスへ訪問する確率が高い「熱い」見込み客ですが、そんなユーザーが大きく期待に胸を膨らませて、時間とエネルギーを費やしてやっとお店に辿り着いたら「お店が閉まっていた」では、冗談にもなりません。
そしてユーザーは閉まっていた店にも腹を立てるでしょうが、それだけではなく閉まっている店を検索結果で返してきたGoogleマップに対しても「役立たず」といった印象を持つかもしれません。
もし今設定されていなければ、これからすぐに設定するべきです。

複雑な営業時間も設定できます

Googleビジネスプロフィールの営業時間はかなり自由に設定することができます。

例えば

  • ランチ営業のあと休憩してから夜営業が始まる
  • 曜日によってランチ営業の時間が変わる。
  • 深夜0時を過ぎても営業している。
  • 毎週水曜日に加え、毎月第一・第三木曜日は定休日にしている。

最後の例はこの次に説明する「特別営業時間」という項目で設定可能ですが、あなたのの複雑なパターンでも簡単に設定することができますので、あなたのビジネスがお客様に対応できる時間を、具体的に入力するようにしてください。

営業時間が設定できないビジネスも

営業時間の設定は大切、と書いてきましたが、営業時間が「設定できない」ビジネスも中にはあります。
例えば学校の場合、授業時間を営業時間とするのは変ですし、お寺や神社、教会といった宗教施設などは一体何をもって営業時間とするのか?という問題もあります。
また、完全予約型のビジネスなどはその日その日で営業時間が異なるかもしれません。
こういった例ではむしろ営業時間は設定するべきではないとGoogleは指示していますので、ビジネスの実態に応じて柔軟に対応しましょう。

”Google に掲載するローカル ビジネス情報のガイドライン”-営業時間

営業時間が日によって異なる(上演、礼拝、レッスンなどその日の活動によってスケジュールが決まる)ビジネスや、完全予約制のビジネスなどの場合は、営業時間を指定しないでください。営業時間を指定すべきでないビジネスには、ホテルや旅館、映画館、学校や大学、輸送サービス、空港、イベント会場、景勝地などがあります。

情報の編集ー特別営業時間

Googleビジネスプロフィールの営業時間は曜日ごとに設定しますので、例えあなたのビジネスが「祝日は休み」と決めていたとしても、週末でない祝日はGoogleビジネスプロフィールでは営業中となってしまいます。
別にたいしたことじゃない、かもしれませんが、例えば大ケガをした息子のために必死で近くの病院を探しているユーザーが、運悪く「開業中」となっているそのクリニックを見つけてしまったら…
Googleビジネスプロフィールに虚偽表示があったからといってユーザーから訴えられることはまずないでしょうが、大事にならなかったとしてもユーザーの気持ちは良いはずがありません。
それだけではなく、ビジネスチャンスをも逃してしまう恐れもあります。
今週末の連休、近くの公園で大きなイベントが開かれるので、通常祝日は休んでるけど臨時に営業しよう!と張り切って開店したものの、Googleビジネスプロフィールでは「本日休業」のまま...
結局ほとんどお客様も来なかった、という悲劇も起こり得ます。

ピンポイントで営業時間を設定

こういった問題に対応するため、Googleビジネスプロフィールには「特別営業時間」を設定できるようになっています。
上で解説したGoogleビジネスプロフィールの営業時間は、入力作業を簡素化するため「曜日ごと」に行うことからイレギュラーな営業時間への対応はかえって煩雑になります。
それに対し特別営業時間では、「〇月〇日」と1日単位でピンポイントに休業日や営業時間を設定できる上に、ここでの設定は営業時間より優先されてGoogleビジネスプロフィールに表示されます。
この機能を使えば、「通常の祝日は休診日だけど今年の「勤労感謝の日」の11月23日は医師会の当番なので午前中は開院する」と簡単に設定できます。
また、「12月30日から1月3日までは休み、4日は営業時間を短くしておこう」とか、「5の付く日は朝9時開店」「第一、第三水曜日は定休日の火曜日と合わせて連休」といったイレギュラーな休業日や営業時間にも柔軟に対応できます。
日付単位の設定なのでイレギュラーな休みや営業時間が多い場合は少し面倒ですが、かなり先の日付でも一度に複数の特別営業時間を設定できるので、少しづづでも設定するようにしましょう。

ユーザーのメリット=ビジネスオーナーのメリット

この特別営業時間の設定はスマートホンからごく簡単におこなえますし、設定内容についてGoogleの審査が入るような内容でも無いですから、急病やトラブルなどの緊急事態でも数分以内にはGoogleビジネスプロフィールに公開されます。
この「即時に」「広く」情報を公開できるのは、Googleビジネスプロフィールによる情報発信の非常に大きなメリットです。

例えば自社ホームページが自由に更新できない仕様であればすぐに公開することは困難です。
また、お店に張り紙するとか電話では、非常に限られた人にしか情報を告知できません。
その点Googleビジネスプロフィールでの告知は、Googleマップから検索するユーザーはもちろん、Google検索からのユーザーに対しても「ナレッジパネル」や「ローカルパック」の形で広く情報を伝えることができますし、情報の変更があってもほとんど即時に更新することもできます。

これは特別営業時間だけでなくGoogleビジネスプロフィールの情報全てに言えることですが、そもそもGoogleビジネスプロフィールは、GoogleがGoogleマップやGoogle検索を利用するユーザーの利便性を高めるために用意しているものですが、別の見方をすればビジネスオーナーが見込客であるユーザーへ情報を発信できる場所でもあるのです。

ビジネスオーナーが無料で使える反面、Googleが定めるルール、制約があるのも事実ですし、それをもって不満を訴えたり放置される方もいらっしゃいます。
ただ、マイナス面をしっかり理解した上で上手に利用すれば、非常に強力な宣伝・広告のツールとして活用できるはずですし、実際に効果を上げているビジネスオーナーも多数いらっしゃいます。
費用もかかりませんし、少し面倒かもしれませんが専門的な知識や経験も不要です。
「ユーザーのメリット=ビジネスオーナーのメリット」と思って、前向きに取り組んでいただければ、と思います。

情報の編集ー電話番号

この章の要点

電話番号は 「直接お店につながる固定電話」 を原則として登録します。NAP統一の観点から、ホームページ・SNS・他サイトと全て同じ表記 で入力してください。電話番号は最大3つまで登録でき、メイン+追加2つで使い分け可能です。

ローカル検索ユーザーは「電話で直接連絡」を好む

Googleマップからローカル検索するユーザーは、目的がはっきりしていて来店・購入の確率が高い「熱い見込客」です。

パソコン・タブレットからローカル検索を行うユーザーの 34%、スマートフォンユーザーにいたっては 50% が24時間以内に実際に来店します。しかも来店者のうち購入まで進む割合は非ローカル検索の 2.5倍(18% vs 7%)。

Going Local: How Advertisers Can Extend Their Relevance With Search(Google)

このような熱いユーザーは、メールやチャットのタイムラグを嫌い、電話で直接お店に連絡 することを好みます。「すぐ行くから席を空けておいて」「在庫はありますか」「待ち時間はどのくらい」など、リアルタイムの情報を求めるためです。店舗側も、飲食店や接客業のように動き回る業種では電話対応の方が楽な場合も多いため、電話番号の設定はお互いにとってメリット があります。

「正しい電話番号」の2つの条件

Googleビジネスプロフィールに掲載するのに最適な電話番号は、以下の2条件を満たすものです。

条件①:直接お店につながる電話番号

コールセンターや代表電話ではなく、ユーザーが望むサービスが提供される場所の担当者に直接つながる電話番号です。
複数のビジネスで同じ電話番号を共有することは Google ガイドライン上、好ましくありません。

条件②:市外局番から始まる固定電話番号

「03」「078」「0980」のような市外局番は、ビジネスの所在地を証明する重要な材料 となり、ローカル検索の判断基準「距離」に影響します。
一方、携帯電話(070/080/090)、IP電話(050)、フリーダイヤル(0120)は全国共通で所在地情報として使えないため、MEO対策の観点からは推奨されません。

可能な限り、個々のビジネス拠点に直接つながる電話番号を指定します。または、ビジネス拠点ごとに1つのウェブサイトを指定します。

Googleに掲載するローカルビジネス情報のガイドライン

フリーダイヤルをメインにしている場合

「NAPの統一」の観点では、HPやSNSで告知している電話番号と一致していないと情報の一貫性が損なわれます。フリーダイヤルをメインで告知しているビジネスがGoogleビジネスプロフィールだけ固定電話に変えると不自然になります。
かといってMEO対策のためだけに既存のフリーダイヤル運用を全廃するのも極端です。
このような場合は、次に説明する 「電話番号は3つまで登録できる」機能 の活用がおすすめです。

電話番号は3つまで登録できる

Googleビジネスプロフィールには最大3つの電話番号を登録できます。ただし、Googleマップ上に表示されるのは「電話番号1」のみで、他の2つはダッシュボード内にしか表示されません。

追加の電話番号も登録すべき理由

Googleマップでは電話番号でビジネス検索ができるため、「電話番号2」や「電話番号3」に登録した番号でも同じビジネスとして認識 されます。
つまり、HPやSNSで使っているフリーダイヤルを「電話番号2」に登録しておけば、それら媒体の情報との関連付けが強化され、ローカル検索の判断基準「知名度」へ貢献すると考えられます。

おすすめの組み合わせ:電話番号1=市外局番固定電話(MEO最適化)/電話番号2=フリーダイヤル(HPやSNSと統一)

情報の編集ープロフィールの略称

2021年8月以降、新規設定は不可

プロフィールの略称(短いプロフィール名)は 2021年8月以降、新規の設定ができなくなりました。既に設定している場合は削除のみ可能で、変更もできません。
本章は機能が存在していた時の解説として残しています。略称の詳細・活用方法は こちらの記事 をご覧ください。

「プロフィールの略称」(短いプロフィール名)は、g.page/〇〇 という短いURLでGoogleビジネスプロフィールにアクセスできる機能です。Googleマイビジネス時代から提供されていた機能ですが、現在は新規設定不可 となっています。既に設定されている場合の仕組みを簡潔にご紹介します。

略称が重要だった理由 — クチコミ獲得のハードルを下げる

ローカル検索の上位3位に入るビジネスは平均97%が口コミを参考にする状況(BrightLocal 2026 Local Consumer Review Survey)を持ち、7〜10位(平均38件)との間に明確な差があるというデータがあります(BrightLocal社調査)。Googleもクチコミの重要性を認めて増やすことを積極的に推奨しています。

ところが、ユーザーにクチコミ投稿ページのURLを伝えるのは容易ではありません。通常のGoogleマップURLは長大な英数字の羅列で、口頭やメモでは非現実的です。
この問題を解消するために生まれたのが 「プロフィールの略称」 で、g.page/omotenashi_com のような短く覚えやすいURLが使えるようになりました。

略称の活用 — /review で直接クチコミページへ

略称のURLの末尾に /review を付けると、クチコミ投稿ページを直接開けます。

g.page/omotenashi_com/review

このURLをQRコード化し、店内の掲示・メニュー・ショップカード等に印刷すれば、お客様がスマートフォンで読み取るだけで直接クチコミページを開けます。略称が設定済みのビジネスオーナーの方は、ぜひQRコード化して活用してください。QRコード生成は「QRコード作成」で検索すれば無料ツールが見つかります。

略称の設定例

当時、当社のお客様は以下のような分かりやすい略称を取得されていました。略称は世界で1つだけの「早い者勝ち」方式で、同じ略称を複数のビジネスで使うことはできません。

ビジネス略称短縮URL
株式会社おもてなしドットコムomotenashi_comg.page/omotenashi_com
神戸シティ法律事務所bengoshi(弁護士)g.page/bengoshi
炭火焼き鳥 鳥っぷ 神戸三宮sumibiyakitori(炭火焼き鳥)g.page/sumibiyakitori

略称の仕組み・取得履歴の詳細は 「Googleビジネスプロフィールの【略称】設定方法」 をご覧ください。

情報の編集ーウェブサイト

ユーザーがGoogleビジネスプロフィールを見て商品やサービスに関心を持ったとき、訪問や購入を決めかねている人も多くいます。そんなユーザーに追加情報を届けるために 自社ウェブサイトのURLを設定 しましょう。自社サイトがない場合も、GoogleビジネスプロフィールはあなたのGBP情報と連動した 無料のウェブサイトを自動で生成する機能 を提供しています(後述)。

Googleビジネスプロフィールとウェブサイトの違い

GoogleビジネスプロフィールはGoogleが用意した定型フォーマットで、全項目がカテゴリごとに決まっています。これに対してウェブサイトは、発信者が自由にデザインや内容をオーダーメイドできます。
Googleビジネスプロフィールだけではライバルとの差別化が難しく「どの店も同じ」に見えてしまう恐れがあるため、オーナーの想い・商品の詳細・スタッフ紹介などを自由に発信できる 自社ウェブサイトを併用することでライバルと差別化 できます。

注意:「ウェブサイト」はダッシュボード内に2種類ある

混同しないように
  • 情報メニュー内の「ウェブサイト」(本章で説明)— 自社ウェブサイトのURLを登録して、ユーザーをそこへ誘導するための設定
  • 独立メニューの「ウェブサイト」 — Googleビジネスプロフィールの情報と連動した無料ウェブサイトを制作する機能。本章末尾で紹介

カテゴリによって登録できるURLが変わる

地球儀アイコンから登録する「メインのウェブサイト」は全カテゴリ共通で、通常は自社サイトのトップページURLを登録します。チェーン店で店舗別サイトがある場合は、その店舗ページのURLを使います。

カテゴリによっては、メインURL以外にも以下のようなURLを追加登録できます。

  • メニューのURL(エステサロン・クリニック等)— サービスメニューページへ
  • 予約リンク(エステサロン・クリニック等)— 予約ページへ。GBP上でカレンダーアイコンとして表示
  • 事前注文リンク(テイクアウト可能な飲食店)— オンライン注文ページへ
関係のないページを登録しない

「メニューのURL」に予約ページを登録するなど、項目の意図と異なるページを登録するのは ユーザーを欺く行為 とみなされ、ペナルティの対象になる可能性があります。該当するページがなければ無理に登録しないでください。

自社ウェブサイトがない場合も無料で制作可能

自社ウェブサイトを持っていない方でも、Googleビジネスプロフィールの独立メニュー「ウェブサイト」から 無料でウェブサイトを自動生成 できます。作り方の知識がなくても、GBPに登録済みの情報をもとにGoogleが自動でページを作成してくれます。

情報の編集ー「商品」・「サービス」

この章の要点

「商品」と「サービス」は似て非なる項目で、設定できる内容閲覧できる場所 も異なります。最大の違いは「商品」には画像が必須設定できるが「サービス」は画像不可。業種によっては「サービス」が「メニュー」に変わるなど、カテゴリごとの仕様差にも注意が必要です。

「商品」と「サービス」は、「サービス」が2018年頃、「商品」が2019年夏から追加された比較的新しい項目です。カテゴリによっては片方しか表示されなかったり、ユーザーの端末(Android / iOS / PC)によって表示のされ方が異なるなど、まだ発展途上の機能ですが、充実させることでGBPの整備度が高く評価され、MEO対策にも貢献 すると考えられています。新しい項目だからこそ、ライバルに差をつけるチャンスでもあります。

「商品」と「サービス」の使い分け

「商品は物、サービスは物ではない」と無理に分ける必要はありません。下記の設定内容の違いから、自社のアピールスタイルに合う方を選びましょう。

  • 「商品」が適している場合:カタログのように詳しく紹介したい、画像付きで個別にアピールしたい。カテゴリ・画像・リンクボタンなど詳細情報を付与できる
  • 「サービス」が適している場合:メニューのように多くの項目を一覧で掲載したい、画像を用意する余裕がない。飲食カテゴリでは「メニュー」として表示される

端末・OSによって表示される情報が異なる

「商品」と「サービス」はGoogleマップ/Google検索、Android/iOS、端末(PC/スマホ)によって表示可否が異なります。Android端末ではどちらも表示されますが、iOS(iPhone・iPad)のGoogleマップでは「商品」情報が表示されない など、仕様差があります。PCではGoogle Chromeの検索経由でしか「商品」が閲覧できず、「サービス」はほぼ閲覧不可です。

どちらも設定するのが無難

現時点では端末差が大きいため、両方設定しておくのが最も多くのユーザーにリーチできる方法 です。手間はかかりますが、ライバルに差をつける機会と捉えましょう。

「商品」で掲載できない品目に注意

Googleポリシー違反はペナルティ対象

アルコール、タバコ関連商品、医薬品などは「商品」として掲載できません。ポリシーを知らずに掲載した場合でも、Googleから「商品」の削除などのペナルティを受ける恐れがあります。掲載前に必ず確認してください。
参考: 商品エディタと商品カタログについて投稿コンテンツに関するポリシー

情報の編集ー属性

この章の要点

属性は ビジネスの付加情報をユーザーに伝える 項目です。Wi-Fi、駐車場、バリアフリー対応など、来店判断の決め手となる情報をチェックボックスで設定できます。「事実に基づく属性」と、来店者の評価による「主観的な属性」の2種類があります。

「属性」はビジネスの詳細な特徴をチェック形式で設定できる項目です。Googleビジネスプロフィールで「現金のみ」「居心地が良い」「カジュアル」「Wi-Fi無料」「車椅子対応」といった表示を見たことがあるかと思いますが、それが属性情報です。

事実に基づく属性(オーナーが設定)

ダッシュボードの「属性」アイコンから、候補の各項目に対して「あり/なし」をクリックするだけで設定できます。候補はカテゴリによって自動的に用意され、飲食店の場合は「お支払い」「サービス」「バリアフリー」「プラン」「客層」「特徴」「設備」「食事」など非常に多岐にわたります。

バリアフリー属性は優先して設定を

車椅子への対応などの「バリアフリー」属性は、多くのカテゴリで設定が求められるようになっています。Google公式の バリアフリー属性 の基準を参照して、正確に設定しましょう。
なお、事実に基づく属性はあくまで自主申告のため、事実と異なる設定はしないでください

主観的な属性(ユーザーが回答)

もう一つの属性は、実際にお店を訪れたユーザーがGoogleから質問される形で登録される「主観的な属性」です。「料金はどの程度?」「クレジットカードは使えた?」「生演奏はあった?」のような簡単な二択/選択式で回答が集まる仕組みです。

この主観的な属性は、オーナーが設定した「事実に基づく属性」との整合性チェックにも使われるため、ビジネスオーナーは 嘘をつかず正確に設定 することが特に重要です。

属性はローカル検索に直接効かなくても設定すべき

Google自身も「属性を追加しても、Googleマップや検索に表示されない場合がありますが、ビジネスの内容をGoogleが把握できるようになります」としており、現時点では属性がローカル検索順位に直接効果があるかは不明です。焼き鳥店で「飲み放題」属性を設定していても、キーワード「飲み放題」での検索でランクが上がるとは限りません。

ただし、Googleは将来的には検索結果に反映させる方針を示しており、近い将来のアルゴリズム変更で有利に働く可能性があります。また属性情報は Googleビジネスプロフィールにそのまま表示され、ユーザーの来店判断材料になる ため、設定しない手はありません。
作業はチェックボタンを押すだけと非常に簡単なので、必ず設定しましょう。

情報の編集ービジネス情報

この章の要点

ビジネス情報(説明文)は、ビジネス名やカテゴリでは伝えきれない店の個性や強みを自由に記述できる唯一の項目です。750文字以内・URLや電話番号は記載不可。検索されたいキーワードを自然に含めつつ、ユーザーに「選ばれる理由」を伝える文章を作りましょう。

「ビジネス情報」はGoogleビジネスプロフィール上には表示されず、Google検索で店名を直接検索したときに表示される「ナレッジパネル」内に表示 される特殊な項目です。まずはこの違いを理解しましょう。

ナレッジパネルとGoogleビジネスプロフィールの違い

GoogleビジネスプロフィールはGoogleマップ上でしか見られません(Yahoo!検索やSafari、Edge等では表示されません)。そこでGoogleは、Google検索の右側(スマホでは上部)にビジネス情報を表示する 「ナレッジパネル」 という仕組みを設けました。

2つの表示場所の違い
  • Googleビジネスプロフィール:Googleマップ上で表示される店舗情報(マップシェア70%以上)
  • ナレッジパネル:Google検索で「店名」を直接検索した時に右側に表示される情報(検索シェア50%近く)

ナレッジパネルには管理画面がなく、内容はGoogleビジネスプロフィールから自動的に引用されます。つまり GBPを整備すれば自動的にナレッジパネルも整備される お手軽な仕組みです。ただし、この「ビジネス情報」だけはナレッジパネルにしか表示されない例外項目です。

「ビジネス情報」で伝えるべきこと

「ビジネス情報」は 全角375文字(半角750文字)以内 で、ビジネスの特徴・サービス・歴史・オーナーの想いなどを自由に記述できる項目です。ダッシュボードで編集しますが、表示はナレッジパネルのみ。つまりGoogle検索ユーザーへのアピール欄です。

記載できないもの

効果的な書き方のポイント

  • 検索してほしいキーワードを自然に含める:Google検索で表示されるため、SEO目線でキーワードを意識する価値があります。特にビジネスの特徴を表すユニークなワードや、自社WEBサイト・SNS等で使っている表現を活用しましょう
  • NAP・商品名・サービス名は自社サイトと統一:NAP統一の原則はここでも同様に重要です
  • キーワードの詰め込みはNG:同じワードの繰り返しや意味不明な文章はGoogleペナルティの対象になります

情報の編集ー開業日

長かった「情報」編集も最後の項目です。「開業日」は、ビジネスの開業日(または開業予定日)を設定する項目で、「これから開業するビジネス」にこそ大きな利用価値 があります。

これから開業するビジネスには大きなメリット

Googleの仕様では、開業日は 1年先までの日付を入力でき、その日付の90日前からGoogleビジネスプロフィールが公開 されます(参考: 編集できる情報 ― 開業日)。

開業前に設定すると得られるメリット
  • 開業日の90日前からGoogleマップ上にGoogleビジネスプロフィールが公開される
  • 投稿・写真・ビジネス情報でユーザーへ事前告知できる
  • 開業日から90日間はGoogleビジネスプロフィールに「最近開業」の表示が付く

つまり、開店チラシを90日前から無料配布し続けるような効果があります。これから開業するビジネスは必ず利用すべき 機能です。
参考: 開業する前にビジネスを追加する

既に開業しているビジネスは?

一方、既に開業しているビジネスの場合、登録した開業日がGBPにもナレッジパネルにも表示されないため、「長年愛されている」ことを開業日で訴求するような使い方はできません。

MEO対策上の効果も、Googleは明言していません。ただし、検索履歴や表示実績は記録されていることから、開業日情報も長期的には順位評価に影響している可能性があります。「全項目を埋める」原則 に従って、開業日がわかっているなら設定しておいて損はありません。

Googleビジネスプロフィール「情報」編集を本気で最適化するなら

ここまでご紹介した「情報」項目の編集は、旧Googleマイビジネス時代から変わらずMEO対策の土台となり続けている基本作業です。しかし実際の運用では、業種別のカテゴリ選定・サービスメニュー整備・クチコミ収集と返信・投稿の継続など、日々の作業を地道に積み上げていく必要があります。

「どこから手を付ければいいのか」「継続して運用する余力がない」という方は、弊社の MEO対策サポート をご利用ください。Googleマイビジネス時代からMEO対策を支援してきた2015年創業11年の経験をもとに、Googleビジネスプロフィールの土台づくりから、投稿・クチコミ運用の代行までワンストップでサポートいたします。

また、店舗の実在感と情報量を一段引き上げたい場合は、ストリートビュー撮影 も有効です。パノラマ画像を追加することでプロフィールの充実度が大きく向上し、検索順位の要素の一つである「情報の豊富さ」を底上げできます。

この記事を書いた人

友添 成隆

友添 成隆

日本のインターネット黎明期からITコンサルタントとして活動。ドメインレジストラ事業、レンタルサーバ事業、Web開発事業、企業向けグループウェア(ASP)事業、大手不動産企業のWeb開発など、インターネット産業の基盤構築フェーズを20年以上にわたり最前線で経験。

Googleが「Google マイビジネス」を発表(2014年6月)した半年後・2015年1月、そのIT/Web事業の集大成として株式会社おもてなしドットコムを創業し、Google ストリートビュー認定撮影パートナーとして登録。「Googleストリートビューは Googleビジネスプロフィール(旧マイビジネス)に登録するためのツール」という本質を最初から理解し、撮影だけでなくGBP/マイビジネス全体の運用支援を11年間一貫して提供してきた業界最古参のGoogleビジネスプロフィール/MEO/ストリートビュー実務家。

Google本社・日本法人と継続的に対話を重ね、Google Street View Summit に日本から数少ない招待者として全4回連続招待(2016アムステルダム・2017東京・2018シリコンバレー(Mountain View)・2019ロンドン)を受け、うち後の3回(東京・シリコンバレー・ロンドン)に現地参加。Google Places → Googleプレイス → Google マイビジネス → Googleビジネスプロフィール の全名称変遷と仕様変更をリアルタイムで把握しクライアントに伝えてきた稀少なポジション。累計閲覧 4億6千万回+・公開支援事例 553件・MEO対策サポートツール「おもてハブ」を自社開発・運営。